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【パターン別・平均年収一覧!】業界&職種別ランキングも~手取り年収早見表つき~

「他の人っていくらくらい年収もらってるんだろ」「自分って全体的に見るとどのくらい稼げてるんだろ?」などと気になっている方は多いのではないでしょうか?

そこで、本記事では日本全体の平均年収をはじめ、年齢、性別、業界、職種、雇用形態別といった細かいカテゴリーに分けて平均年収をリサーチ、ご紹介いたします。

手取り年収早見表や年収を上げる方法も掲載しておりますので、少しでもお役に立てば幸いです。

【男女別】日本の平均年収

まずは、男女別の日本の平均年収を見てみましょう。

全体 男性 女性
306万円 337万円 247万円

※参考元・・・「平成30年賃金構造基本統計調査の概況」

これによれば日本の全年齢の年収の平均が約306万円、男性平均が約337万円、女性が約247万円となっています。

ここで気になってくるのは男女間での賃金格差の存在ですが、なぜ男女間では賃金格差が発生するのでしょうか?

近年、女性の雇用・活躍を促進するために政府によって多くの取り組みがなされていますが、それでも日本の男女間での賃金格差はG7諸国(アメリカ、イギリス、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア)の中で最も大きいものとなっています。

“PRESIDENT Online”の中で菅原 佑香氏(大和総研研究員)が男女間の賃金格差の理由として挙げているのは以下の3つです。

(1)男性管理職による女性従業員への過度な配慮
(2)女性の多くが一般職を選択している
(3)家族手当の多くが男性に付与されている

まず、男性管理職が部下の指導を行う際、男性従業員に対してと女性従業員に対してではその教育の熱心さや内容の厳しさに差が生まれやすいということが指摘されています。

男性管理職による女性への過度な配慮が結果的に女性の成長・スキルアップの機会を減少させ、昇給や昇格につながりにくくなることから男性との間に賃金格差が生まれやすいのではないかという見解です。

そして日本国内の企業は総合職と一般職という区分によって管理していることが多いですが、その中でも女性の多くが比較的賃金の低い一般職を選ぶ傾向にあることも男女間での賃金格差を助長しているようです。

なお、家族手当の付与に関しても主たる生計者として男性に付与されることが多いため、男性が取得する賃金がおのずと底上げされる形になることも原因として挙げられます。

こうして考えてみると、女性も男性と同等あるいはそれ以上の賃金を手にすることは、本人の働き方や考え方次第で十分に可能です。

実力主義の業界で働けば男女に関係なく年収アップを目指すことができますし、よりスキルアップできる指導・教育を受けたい場合には上司への相談も選択肢として挙げられます。

【年齢・男女別】日本の平均年収

それでは次に、年齢・男女別の平均年収を見ていきましょう。

年齢 男性 女性
~19歳 216万円 212.4万円
21~24歳 254.4万円 247.2万円
25~29歳 296.48万円 274.8万円
30~34歳 346.8万円 291.6万円
35~39歳 390万円 303.6万円
40~44歳 429.6万円 316.8万円
45~49歳 472.8万円 321.6万円
50~54歳 511.2万円 324万円
55~59歳 502.8万円 319.2万円
60~64歳 360万円 266.4万円
65~69歳 309.6万円 249.6万円
70歳~ 303.6万円 258万円

※参考元・・・厚生労働省「平成30年賃金構造基本統計調査の概況」
※参考元が算出した1ヶ月あたりの数値の12ヶ月分を記載しています。

これによれば、最も年収が大きいのは45~49歳となっています。働き始めの20代前半の年収から比較すると、約2倍もの数値になっていることがわかります。

現在就職または転職を検討中の方に向けて付け足しておくと、業界や職種によっても年収に差がありますので、高収入を稼ぎたいという場合にはそこも視野に入れて仕事選びを行えば40代になった時に上記以上の年収を稼ぐことが可能となるでしょう。

業界・職種別の平均年収についてはこの後ご紹介いたしますので、ぜひ参考にしてください。

【都道府県別】平均年収

次に都道府県別の平均年収を見ていきましょう。

エリア 全体 男性 女性
関東 427万円 476万円 363万円
関西 390万円 436万円 326万円
東海 401万円 443万円 326万円
北海道・東北 368万円 402万円 307万円
北信越 381万円 415万円 312万円
中国・四国 381万円 420万円 311万円
九州・沖縄 369万円 406万円 310万円

※引用元・・・doda「平均年収ランキング 最新版【都道府県別】」

想像に易いと思われますが、やはり関東と関西の賃金水準が高いことがここから見てわかります。

今回の引用元であるdodaの「平均年収ランキング 最新版【都道府県別】」の調査結果によれば、東京都がTOPで約438万円となっています。

一方で、九州・沖縄エリアでは平均年収が関東に比較して約60万円もの差があります。

高収入を得たいと考える場合には上記でお伝えしたような業界や職種のみならず、どのエリアで働くかというところへの意識も必要であると考えられるでしょう。

【職種別】平均年収

次に、職種別の平均年収について見ていきましょう。ここでは厚生労働省が発表している膨大なデータの中から比較的ポピュラーな職種を抜粋してご紹介いたします。

職種 1ヶ月の給与 年間賞与等 合計
医師 76.9 80.1 1002.9
記者 45.5 183.4 729.4
不動産鑑定士 44.5 158.7 692.7
公認会計士・税理士 43.7 147.8 672.2
電車運転士 37.9 174.4 629.2
高等学校教員 41.9 161.4 664.2
システムエンジニア 34.9 111.6 530.4
各種学校・専修学校教員 34.1 101.5 510.7
薬剤師 35.3 75.5 499.1
自動車営業販売員 31.3 87.4 463
看護師 29.5 83.2 437.2
デザイナー 30.3 45.9 409.5
とび工 28.5 33.7 375.7
プログラマー 26.7 49.4 369.8
個人教師
塾・予備校教師
26.9 37.0 359.8
介護専門支援員
(ケアマネージャー)
25.1 56.7 357.9
歯科衛生士 24.4 44.1 336.9
幼稚園教諭 22.5 64.4 334.4
百貨店店員 23.2 51.2 329.6
栄養士 22.4 57.6 326.4
理容・美容師 21.5 61.5 319.5
調理士 22.5 33.6 303.6
娯楽接客員 23.3 23.0 302.6
販売店員(上記を除く) 21.8 38.2 299.8
守衛 20.8 40.1 289.7
ホームヘルパー 21.1 34.1 287.3
福祉施設介護員 21.0 47.9 287.3
警備員 19.6 25.7 260.9
タクシー運転者 19.8 22.4 260
用務員 19.0 28.7 256.7

※引用元・・・厚生労働省「賃金構造基本統計調査の職種別賃金額」(平成27年度の数値を抜粋)
※上記の表中「1ヶ月の給与」は所定内給与額を指しています。
※上記の表中「合計」には参考元が算出した1ヶ月あたりの数値の12ヶ月分を記載しています。
※単位は「万」です

これによれば医師、システムエンジニア、公認会計士・税理士、不動産鑑定士、記者、電車運転士などの職種が比較的高収入となっています。

どれも専門職である傾向が強いですが、中でもシステムエンジニアは未経験からでも目指すことが可能です。

IT業界は近年、その技術の発展と需要の急激な増加に伴い深刻な人材不足に陥っており、未経験者からでも適性の見られる人材については積極的に採用を行う企業が増えています。

教育制度をしっかりと整えて手厚い育成を行っている企業も少なくないため、就職や転職を目指す際に視野に入れて損のない職種のひとつです。

ただし未経験からチャレンジする場合には、同じIT業界の中でもプログラマーの方が比較的難易度が低いためそちらも視野に入れることをおすすめします。

【業界別】平均年収

次にに、業界別の平均年収についてご紹介いたします。現在、就職や転職中で業界選びについて悩まれている方は特に必見です。

業界 男性 女性
建設 418.8万円 295.2万円
製造 384万円 260.4万円
情報通信業 478.8万円 474万円
運輸・郵便 346.8万円 276万円
卸売・小売 415.2万円 280.8万円
金融・保険 564万円 332.4万円
宿泊・飲食サービス 330万円 242.2万円
生活関連サービス・娯楽 356.4万円 264万円
医療・福祉 408万円 309.6万円
その他サービス 327.6万円 259.2万円

※参考元・・・厚生労働省「平成30年賃金構造基本統計調査の概況」
※参考元が算出した1ヶ月あたりの数値の12ヶ月分を記載しています。

これによれば金融・保険、情報通信業の年収が比較的高いことがわかります。逆にサービス業は未経験者からでもチャレンジしやすい分、賃金水準は高くありません。

【学歴別】平均年収

ここでは学歴別での平均年収を見てみましょう。大卒や大学院卒が最も高収入なのはすぐに想像がつきますが、他の学歴との差はどれくらいあるのでしょうか。

学歴 平均年収
大卒・大学院卒 369.7万円
高卒 264.8万円
中卒 250.8万円

※参考元・・・厚生労働省「賃金構造基本統計調査(2017)」
※参考元が算出した1ヶ月あたりの数値の12ヶ月分を記載しています。

これによると、やはり大卒や大学院卒の賃金が最も高く、高卒とは約100万円、中卒とは約120万円もの差があることがわかります。

就職や転職においても学歴による有利さには現代においてもまだまだ差があり、今の日本は年収アップを目指そうにも高卒や中卒の方が不安になりやすい環境となっています。

【雇用形態別】平均年収

次に、雇用形態別の平均年収を見ていきましょう。

正社員合計 正社員男性 正社員女性
239万円 351万円 265万円
非正社員合計 非正社員男性 非正社員女性
209万円 232万円 187万円

※参考元・・・厚生労働省「平成30年賃金構造基本統計調査の概況」
※参考元が算出した1ヶ月あたりの数値の12ヶ月分を記載しています。

これによれば、正社員と非正社員の男女計の賃金の差は30万円あることがわかります。

興味深いのは、男女それぞれ正社員と非正社員との賃金の差の開き方に違いがあることです。

男性が129万円もの開きがあるのに対し、女性は78万円の差しか見られません。現在非正社員として働いている男性は、正社員に就職すればおのずと年収のアップ幅が大きくなることがわかります。

手取り早見表~年収診断つき~

参考までに、各年収における手取り年収について知りたいという方向けに手取り年収早見表を掲載いたしますので、ぜひご活用ください。

額面年収 手取り平均
200万円 157.8万円
220万円 174万円
240万円 188.6万円
260万円 203.1万円
280万円 217.7万円
300万円 232.2万円
320万円 250万円
340万円 264.6万円
360万円 279.1万円
380万円 293.4万円
400万円 307.6万円
420万円 321.9万円
440万円 339.2万円
460万円 352.8万円
480万円 364.9万円

※引用元・・・平均年収.JP「年収の手取りは実際にはいくら?」

平均年収が気になる人によくあるQ&A

さて、ここからは平均年収が気になる方によくあるQ&Aを2つご紹介いたします。そういえばこれ知らないな、というものがあればぜひチェックしてみてください。

住宅ローンを組める年収っていくら?

今後住宅ローンを組もうとお考えの方も多くいらっしゃることと思いますが、そもそも住宅ローンはどれくらいの年収を稼いでいれば組むことが可能なのでしょうか。

住宅ローンが組める年収の目安は300万円以上と言われています。

返済可能額は、子供や居住する世帯数によっても変わりますが現実的に考えると年収の20~30%未満が妥当でしょう。30%以上となると少々苦しいかもしれません。

マイホームを購入できる年収って?

またマイホーム(マンション含む)の購入も、年収をどの程度稼げば可能なのでしょうか。

もちろん住宅の大きさによっても変わってくるため一概にいくらとはお伝えできませんが、一般的には年収400万円以上が目安であるとされています。

ちなみに、住宅の購入に際してそのローンを組む際には2パターンあります。ひとつは、土地と住宅の建物自体の合計額の20%を最初に頭金として支払う方法。

そしてもうひとつが、頭金なしの代わりに上記のパターンよりも月々の支払いを少し多めに負担するという方法です。

一見、頭金なしであればマイホームの購入が現実味を帯びてきそうですが、冷静に考えると最終的に支払う合計金額はそちらの方が高くなってしまうため、できれば頭金を支払う余裕を生めるくらいまで貯蓄しておくのが理想でしょう。

年収を上げる方法とは?

ここまで日本の平均年収やマイホームの購入、住宅ローンについて見て参りましたがいかがでしょうか。

中には今の年収に満足できないという方や、今後のことを考えると今のうちに年収のアップを目指したいとお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで、最後に年収を上げるために試す価値のある方法を3つご紹介いたします。

ただ、年収を上げるということは現状では行っていないことに追加して物事を行うということになるため、環境や日常のルーティーンをあまり変えたくないという方は、少々気が進まないかもしれません。

しかし、不安に感じる必要はありません。というのも、年収をアップさせたいということには、誰しも必ず何かしらの理由があるはずだからです。

「マイホームを買いたい」「クルマが欲しい」「好きな服を好きな時に買いたい」「飲み代を気にしたくない」などのお金の使い道が理由だという方もいれば、「ちょっとした贅沢ができる暮らしをしたい」という生活水準に関する理由の他、「まわりに負けたくない」というハングリーさが理由の場合も考えられるでしょう。

それらの欲求があればおのずとやる気につながるため、年収アップは十分に可能です。ぜひ自分に合った方法を模索して年収アップを目指しましょう。

昇給・昇格する

働く環境を変える必要がなく最も取り組みやすいのが、昇給や昇格を狙う方法です。

昇給や昇格を狙うのであれば、今与えられている仕事を真剣に、かつ求められていることの少し上のレベルの内容を達成する気持ちで取り組みましょう。

もちろん昇格するとなると今よりも責任が増えたり、上から求められることの量や質にも変化が生まれ、マネジメントなどの業務も増えることになるため今よりも大変になることは否定できません。

しかし、そのポジションだからこそのやりがいや達成感が必ずあるはずです。何より、その大変さの対価を高額な収入で支払ってもらえる環境にあるのであれば問題ないでしょう。

副業を行う

他にも、副業を行って二重で稼ぐという方法も選択肢として考えられます。

ただし、これについては今現在働いている企業の就業規則で禁止されていないかを確認しておかなくては、最悪の場合懲戒処分を受けることにつながりかねないため、きちんとチェックしておきましょう。

副業として取り組みやすいのは、在宅で行える作業系の仕事やWebライターなどの成果報酬型のものです。

この作業を10,000個分、あるいは3000文字の記事を3本などの条件で仕事の募集がなされているため、主に休日などの空いた時間に取り組むことが可能です。

アルバイトの求人サイトなどで探すことが可能ですが、Lancersなどのクラウドソーシングサービスを利用するのもおすすめです。

転職する

さて、最後にご紹介するのは転職です。特に、上記の表を見てみると今働いている職種の40代以降の平均年収が低かったという方や、業界を変えた方が年収がアップしそうだという方におすすめであるといえます。

他にも、現在働いている企業が年功序列の文化が強くてなかなか年収アップできないという場合や、しっかりと教育してくれる先輩や上司がいないせいでスキルアップもままならないという方も、転職するだけで一気に道が開けることがあります。

また、営業職などのインセンティブがもらえる仕事に転職することで、基本給に加えて自分が頑張った分の賃金を得ることができるため、やりがいも増すことでしょう。

ただ、転職をしようと考えても転職に慣れていない方は、何から始めれば良いのかわからなず不安が大きいのではないでしょうか?就職して正社員としてお金を多く稼ぎたいと考えている方も同様でしょう。

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