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テレワークのメリット&デメリットまとめ|テレワークができる仕事の探し方とは?

時間や場所にとらわれない多様な働き方が実現できる方法の一つとして注目されているのがテレワークです。

総務省が推進する働き方改革や新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けてテレワークを導入する企業が増えました。

そこで本記事では、今後テレワークを行っていきたい方向けにテレワークのメリット・デメリット、テレワークができる仕事の探し方についてご紹介いたします。少しでも参考になれば幸いです。

テレワークとは?

テレワークとは、ICT(情報通信技術)を活用し時間や場所の制約を受けずに柔軟な働き方が可能となる勤労形態の一種です。

英語での表記は「telework」で、「tele = 離れた所」と「work = 働く」を組み合わせた造語です。

テレワークはICTを活用して所属する会社以外の場所で働く就業形態全般を指すので、テレワークの働き方も多岐に渡ります。

例えば代表的なテレワークの形態として在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィス勤務の3種類が挙げられます。

在宅勤務は勤務先から離れて自宅を就業場所とする働き方で、会社とはオンライン会議ツール、電話、ファクスなどで連絡をとるのが特徴です。

モバイルワークは出張や外勤の移動中にパソコンや電話を使用して働く方法で、サテライトオフィス勤務は勤務先以外のオフィススペースを利用した働き方です。

そんなテレワークの起源は1970年代のアメリカで、自動車による大気汚染の問題が導入のきっかけと言われています。

日本においては1980年代から実験的に導入され始めましたが、当時はインターネットもまだ一般的ではなかったためテレワーク形態の普及には至りませんでした。

その後、インターネット環境が整い、2006年に安倍政権が掲げたテレワーク人口倍増アクションプランや、2019年の働き方改革の影響もありテレワークは再び注目されるようになりました。

そして2020年に入り新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けてテレワークを導入する企業が急増しました。

現に東京都が2020年4月に行った調査では都内企業のテレワーク導入率は約6割で、緊急事態宣言前の3月時点の調査に比べ倍以上に増えています。

テレワークのメリットとは?

テレワークの形態で働くことには様々なメリットがあります。そのメリットが自身の求める働き方と合致するなら、テレワークで働くことに前向きになれるでしょう。そこでここからは、テレワークのメリットをご紹介いたします。

プライベートの時間を多く確保できる

まず、メリットとして挙げられるのはプライベートの時間を多く確保できることです。テレワークなら出社せず自宅で作業を行えるので通勤時間がゼロ、もしくは短縮されます。

そのため、通勤に充てていた時間を家族と過ごす時間や、趣味の時間のために確保できるのです。また、通勤に伴うストレスも削減されるので、心身ともに充実した状態を維持しやすくなります。

プライベートの時間を多く確保できる理由はもう一つあります。それは、飲み会の機会が少なくなることです。テレワークでは職場の同僚や上司と顔を合わせる機会が減るので、飲み会に誘われること自体が少なくなります。

飲み会は勤務時間外に行われる場合が多いため、飲み会の機会が減れば、その分の時間をプライベートの時間に回しやすくなるのです。

このように通勤時間、飲み会の減少によりプライベートの時間を多く確保できるのがテレワークのメリットです。

増加したプライベートの時間を使って何かやりたいことがあるという方にとっては、魅力的なメリットではないでしょうか。

集中力が高まりやすい

集中力が高まりやすい点もテレワークのメリットです。なぜ、集中力が高まりやすいのでしょうか。それはテレワークなら周囲の話し声などの雑音が少ない環境で仕事ができるからです。

そもそも、集中力とは一つの事柄に意識を向けて物事に取り組む能力です。そして諸説ありますが、周囲の雑音は集中力を下げる要因になると言われています。

そのため、在宅のテレワークのように静かに働ける環境だと集中力が高まりやすいのです。作業に集中した後、その状況を維持しやすいというメリットもあります。

会社で仕事をしていると、作業に集中し始めた所で電話対応を迫られたり、上司から呼ばれたりと様々な要因で作業を中断するケースがあります。

テレワークなら作業を中断する要因が減るので、集中力を維持しやすいのです。

集中力が高まりやすい要因として昼寝の時間を確保しやすいという点も挙げられます。30分弱の短時間の昼寝は集中力の回復、作業効率の改善に効果的だと言われています。

会社内で昼寝の時間と場所を確保するのは難しいかもしれませんが、テレワークなら自分のタイミングで昼寝ができるので、集中力アップに繋がりやすいです。

このようにテレワークは雑音が少ない、昼寝しやすいなどの理由で集中力が高まりやすい環境にあります。一方で静かな環境では集中できないという人もいるため、人によっては逆にやる気が出ないケースもあります。

また、漫画本が近くにあるなど、周りに誘惑が多い環境では工夫して自分を律する工夫も必要です。

静か過ぎると集中できない方は、カフェやコワーキングスペース(作業スペースを共有できる空間のこと)など適度に騒がしい環境で仕事をするのもおすすめです。

一人で仕事を進めるスキルが身につく

テレワークのメリットとして一人で仕事を進めるスキルが身につくという点も挙げられます。

一人で仕事を進めるスキルが身につくのは、テレワークでは1人で完結する業務(資料作成やデータ入力、プログラミングなど)が多い傾向にあるからです。

1人でできる業務を数多くこなす内に、一人で仕事を進めるスキルが自然と身についていくのです。

またテレワークでの作業中は上司や同僚の目が届かない上に、出勤や休憩時間など職場の中で定められていた時間的制約も緩くなります。

そのため自身に作業工程や時間の管理など、自律的な労働が求められるのです。

その結果、職場で働いていた頃よりも時間の管理を意識するようになったり、自己管理に厳しくなったりする可能性があります。

このようにテレワークでは一人で仕事を進めるスキルや自律性が養われるので、従業員の育成にも繋がります。従業員自身にとってはもちろん、企業にとっても大きなメリットになるでしょう。

育児や介護との両立が可能

育児や介護との両立が可能な点もテレワークのメリットです。自宅で働くテレワークであれば、子どもや要介護者の面倒を見ながら仕事ができます。

子供の面倒を見なければならないため、逆に仕事に集中できないこともあるかもしれませんが、子供の近くで働くことによる安心感は得られます。

また、託児施設とネット環境が整ったコワーキングスペースなどを利用すれば、自宅以外でも子どものそばで仕事をすることが可能です。

介護の場合、食事や入浴の世話など決まったタイミングでケアが必要になるのが一般的です。このような場合、介護の合間にテレワークで仕事を進められます。

また、テレワークと時短勤務の制度を適用すれば、仕事と介護を両立する負担を減らすことが可能です。

仕事と育児や介護の両立に負担を感じ会社を退職する人は少なくありませんが、テレワークで育児や介護との両立が可能になれば育児・介護離職を減らせる可能性があります。

育児・介護による離職は働きたいのに辞めざるを得ない従業員だけでなく、企業にとっても大きな痛手となります。なぜなら少子高齢化に伴い労働力人口が減少する中では、人材の確保が難しくなるからです。

つまり育児や介護との両立が可能となるテレワークは、従業員と企業どちらにとってもメリットになる訳です。

居住地の制限がない

これまで紹介してきたメリット以外にも、テレワークの利点まだあります。住む場所の制限が少なくなる点もそのひとつです。

なぜならテレワークで会社通勤の必要がなくなれば、会社に通いやすい場所に住む必要がなくなるからです。

例えば、物価が安く、自然環境に恵まれた地方に住むことも可能ですし、介護や育児の利便性を考慮し介護施設や保育施設の近くに住むことも可能となります。

結婚後、パートナーの転勤のために企業を退職するケースもありますが、住む場所を選ばないテレワークなら転勤先についていった場合でも仕事が継続できます。

人間関係のストレスがない

人間関係のストレスが軽減されることもメリットの一つです。テレワークは上司や同僚と直接顔を合わせることなく1人で作業を進めることが多いので、人間関係のストレスが軽減されやすいのです。

もちろん、テレワークと言っても会社の人間と全く関わらず業務が行える訳ではありませんが、出社して業務を行うよりも人間関係によるストレスを受けにくいでしょう。

たかが人間関係と考える人もいるかもしれませんが、職場の人間関係に悩む人は少なくありません。

平成29年に厚生労働省が実施した労働安全衛生調査では職場で強いストレスとなっている要因があると答えた労働者は約6割、そのストレスの要因として対人関係が挙げられています。

また離職理由に人間関係を挙げる人も少なくありません。平成28年に労働政策研究・研修機構(JILPT)に21~33歳の若者に行った調査では、離職理由の上位に人間関係が入っています。

このように人間関係は離職にも繋がりかねない重大な悩みなので、そのストレスを軽減できるテレワークは従業員にとって大きなメリットとなるでしょう。

テレワークのデメリット

さて、上記ではテレワークで働くことのメリットを紹介してきましたが、メリットだけ見てテレワークで働きたいと考えるのは早計です。

メリットだけでなくデメリットも理解してから判断するようにしましょう。そこでここでは、テレワークのデメリットを紹介します。

スケジュール管理が自己責任になる

テレワークのデメリットとして、スケジュール管理が自己責任になる点が挙げられます。

テレワークでは自分1人で業務を進めていくことになるので、何時から何時まで働くか、休憩時間をどれくらい取るかなどのスケジュール管理も自分で行う必要があります。

自分でスケジュールを自由に調整できるのはメリットでもありますが、スケジュール管理することが苦手という人にとってはデメリットになるのです。

スケジュールをきちんと管理しなかった場合、昼夜逆転の生活になりパフォーマンスが下がる可能性や、仕事を休日に持ち越す可能性もあります。

また、従業員同士のスケジュール調整が難しい点もデメリットです。テレワークは1人で仕事を進める時間が多いとはいえ、他の従業員とweb会議システムなどで打ち合わせする機会もあります。

しかし、テレワークでは従業員同士でも仕事をする時間、休憩時間などがバラバラになる可能性があるため、打ち合わせをするにもスケジュール調整が難しいのです。

このようにテレワークには自分でスケジュールを管理する難しさ、他の従業員とスケジュールを調整する難しさがあります。

従業員同士のタスクを可視化し、スケジュールや進捗状況を管理するツールもあるので、スケジュール管理が不安な方はツールを導入すると良いでしょう。

PC作業がメインの仕事に限定される

テレワークのデメリットとして導入できる仕事が限定される点も挙げられます。テレワークはインターネットが繋がる環境でPCやタブレット端末などを使い仕事を進めるので、できる仕事はPC作業がメインのものに限定されます。

例えば接客業・販売業、生産業・製造業のような直接的に人材が必要な仕事ではテレワークができません。この点は、テレワークが難しい職種で働いている人にとって、大きなデメリットなるでしょう。

また同じ会社内でも事務職や技術職(IT系)はテレワークができて、販売職や製造業はテレワークができない状況になるので、従業員同士で不公平感が生まれる可能性もあります。

テレワークでは安定したインターネットの通信速度も必要なのですが、人によってはこれがデメリットになります。

なぜならインターネットの通信速度は立地や建物の影響も受けるので、山の近くなどは電波状況が悪くなりやすいからです。

つまり事務職のようなテレワークに対応可能な職種であっても、住んでいる場所の電波状況が悪ければテレワークが難しい可能性もあります。

インターネット環境が悪いとWeb会議中に音声が途切れたり、遅延が起きたりと仕事に支障が出る恐れがあります。

マメな健康管理が必要

テレワークのデメリットとして健康管理が必要な点も挙げられます。なぜならテレワークは通勤や飲み会などで外出する機会がめっきり減るうえに、PCに向かって座りっぱなしになるため運動不足になりやすいからです。

運動不足によって健康状態に支障をきたす可能性があるので、マメな健康管理が求められます。

普段から運動の習慣がある人にとっては大きな問題ではないかもしれませんが、普段運動しない人は意識的に体を動かす必要があるでしょう。

また、テレワーク中は他の従業員の目がないので間食が増加する傾向にあります。

適度な間食は脳へのエネルギー補給にもなりプラスに働きますが、間食の取りすぎは肥満の原因になるので注意が必要です。更に長時間のデスクワークの影響で、肩こりや腰痛が発生する可能性もあります。

このようにテレワークには運動不足、間食の増加、座りっぱなしの仕事など健康面に悪影響を与える要因が多く存在します。

健康状態を維持するためには家の中でもストレッチをする、間食の時間と量を決める、腰痛対策のチェア・クッションを使うなどの対策が必要です。

情報漏洩のリスクが高まる

テレワークは職場での仕事に比べ情報漏洩のリスクが高まる傾向にあります。

なぜなら、テレワークでは会社用のPC・タブレットを外部に持ち出して作業したり、カフェやコワーキングスペースなどの従業員以外の第三者が存在する場所で作業したりする場合があるからです。

会社用のPC・タブレットを紛失し、情報漏洩を起こしてしまう例は少なくありません。JNSA(日本ネットワークセキュリティ協会)の調査でも紛失・置き忘れによる情報漏洩は約26%で、漏洩原因の1位となっています。

またカフェやコワーキングスペースなどは背後を通る第三者からPCの画面を見られる恐れがありますし、フリーWi-Fiにはセキュリティ対策が甘いものもあるため通信が傍受される恐れがあります。

このようにテレワークには情報漏洩のリスクが高まる要因が数多く存在するのです。

情報漏洩のリスクを少しでも下げるためには、背後が通路になっている席には座らないなどのルール作りや、パソコン紛失時に遠隔からロックするシステムの導入、フリーWi-Fiは利用せずモバイルルータの利用を義務付けるなどの対策が求められます。


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テレワークができる仕事の探し方

テレワークのメリット・デメリット双方を理解した上で、テレワークの仕事が自分に合っていると思った方は、テレワークができる仕事を探してみましょう。

ここからは、下記それぞれの方法でテレワークができる仕事の探し方について解説していきます。

ちなみに、テレワークが可能な仕事をまとめた記事もございますので、よろしければぜひこちらも参考にしてみてください。

クラウドソーシング

クラウドソーシングとは群衆という意味の「crowd」と、業務委託を意味する「sourcing」を合わせた造語で、インターネットを利用して不特定多数のユーザーに業務を委託できるビジネスツールです。

つまり、インターネットを介した外注サービスで、仕事が欲しいユーザーと、労働力が欲しい企業をマッチングさせる役割を持っています。

似たような概念にアウトソーシングがありますが、アウトソーシングが外部の専門業者に委託するのに対して、クラウドソーシングはアマチュアからプロを含む不特定多数に業務が発注されるという違いがあります。

業務の発注主は企業の場合が多いものの個人が発注することも可能、一方で受注主は基本的に個人となります。

そんなクラウドソーシングですが、テレワークで仕事をしたい人にとっては有用なサービスです。なぜならクラウドソーシングは応募に受注、納品も含めすべて、インターネット上で完結するからです。

そのためテレワークと同じく時間や場所に縛られない働き方が可能となります。募集されている案件もデータ入力やプログラミングなど、テレワークのように1人で完結する業務が中心です。

テレワーク希望者にはメリットばかりに見えますが、クラウドソーシングには単価が低い傾向にあるというデメリットもあります。特にクラウドソーシングを始めたばかりで実績が何もない状態だと単価を低くされがちです。

そのため、単価アップのためには案件を数多くこなして実績を積む、資格を取得してスキルをアピールするなどの努力も必要です。

就・転職エージェント

就・転職エージェントを利用して、テレワークができる仕事を探すという方法もあります。就・転職エージェントとは、就職・転職に必要なサポートを包括的に受けられるサービスです。

登録するとプロの就職・転職コンサルタントが相談に乗ってくれて、企業の求人紹介から面接のセッティング、給与交渉など様々なサポートをしてくれます。

登録後すぐにコンサルタントとの面談があり、コンサルタントはこの面談で志望している業界・職種、勤務地、希望年収など、求職者の求める条件をヒアリングします。

このヒアリングの内容に基づいておすすめの求人を紹介してくれる訳です。例えば面談の際にテレワークができる仕事という条件を出せば、テレワークを導入している企業を紹介してもらうことも可能です。

あえて注意点を挙げるとすれば、エージェントサービスごとに得意分野が異なります。

ITエンジニア向けのサービスもあれば、未経験・フリーター向けもあるので、自身の置かれている状況に合わせて選ぶ必要があります。

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