求人票でチェックするべき7つのポイント

求人票には就労にあたっての様々な条件や情報が記載されているため、重要なポイントを読み飛ばさないためには予め優先事項を把握しておくことが大切です。

まずは求人票の見方として、私たちが厳選したチェックポイントを紹介します。

職種

求人票に目を通す際、「職種」について最優先でチェックすることをおすすめします。何故なら、職種は自分が実際に携わる仕事を示す情報だからです。

仕事の種類は主に「業種(業界)」と「職種」の2つによって表されます。

業種とは企業もしくは個人が「どのような事業を行っているのか」を示すもの、職種はその事業の中で「どのような業務に従事しているのか」を示すものです。

例えば洋服を販売しているショップの店員は「アパレル業界」の「販売員」という職種に該当します。

自分が本当にやりたい仕事を見つけるためには、業界だけでなく職種にも注目することが大切です。一口に「○○関係の仕事」と言っても、職種によって実際の業務内容は大きく異なります。

例えば「自動車関係の仕事」という括りの中でも、「設計開発」「経理」「営業」「販売」など職種は様々です。

接客が好きな人は経理や設計開発よりも、営業や販売職として働く方が大きなやりがいを感じられるでしょう。「自分が興味関心のある業界で働きたい」という方針で仕事を探すこと自体は間違いではありません。

しかし職種にこだわらず入社すると、後々仕事にやりがいが感じられずモチベーションが維持出来なくなるというケースも多いです。求人票の職種欄にはしっかりと目を通して、自分の向き不向きに合った仕事を探しましょう。

仕事内容

自分の希望に合った職種の求人を見つけたら、詳しい仕事内容についても熟読してください。職種は仕事内容を決める大きな枠組みですが、実際にどのような業務を任されるかは企業によって異なります。

したがって、A社とB社の求人票に同じ職種名が記載されていたとしても、仕事内容には微妙な差が生じる可能性があるのです。

自分が取り組みたい仕事と実際の業務のミスマッチを予防するために、仕事内容はしっかり確認してみてください。

参考までに、仕事内容に注意が必要な職種の一例として「総務」が挙げられます。

総務の主な仕事内容は「従業員が働きやすい社内環境作り」とされていますが、関連分野が広いため隣接している業務を兼務する場合も多いです。

例えば従業員の配属部署や給与査定に影響する人事、事業に関る法律関係の手続きや処理を行う法務、企業の資産管理や運用を担う経理などは総務がよく兼任している業務と言えます。

職種の名前だけではなく、具体的な仕事内容を見て自分の希望とマッチするかどうかを判断しましょう。

給与

求人票には従業員に対して支払われる給与についても詳しく記載されているため、応募前にしっかり確認しておくようにしましょう。

毎月の給与は自分の生活水準を決める大きな要素となります。いくら仕事を頑張っていても、私生活が潤わなければ長続きさせることは難しいと言えるでしょう。

ただし、給与額が高ければそれで良いという訳でもありません。仕事内容と照らし合わせて適切な金額になっているかをチェックしてみてください。

同じ職種の求人票と見比べて明らかに安い場合は、人件費を経費削減の優先項目にしている可能性が高いので要注意です。

給与が平均よりも高い場合は、仕事内容が難しかったり勤務日数や残業がハードだったりというケースが多く見られます。

勤務時間

入社後の生活スタイルを具体的にイメージするためには、求人票の「勤務時間」の欄を参考にしてみてください。

この項目には1日あたりの労働時間や1週間あたりの出社日数が記載されています。正社員として働く場合は一般的に1日8時間労働、1時間の休憩という勤務スタイルが一般的です。

このあたりは業界や職種によって変動するので、あくまで参考程度に留めてください。勤務時間については、「変形」や「交替制」などと記載されていないかもチェックしてみてください。

変形労働制は時期によって労働時間の長さを調整する制度のことです。従業員の勤務時間は労働基準法によって1週間あたり40時間以内、1日あたり最大8時間と定められています。

ただし、変形労働制を採用している企業では労働時間の短い時期と長い時期を設けて合計労働時間を調整することが認められているのです。

これによって1日あたり8時間以上の勤務が可能となり、繁忙期と閑散期に合わせて効率的に労働力を集中出来るようになります。

変形労働制で労働時間が変わるスパンは1週間・1ヶ月・1年間の3パターンですが、一般的には1ヶ月もしくは1年間での変形労働制を採用している企業が多いです。

また、従業員が毎日の始業・終業時間を自分で調整出来る「フレックスタイム制」も変形労働制の1種となります。

交替制はいわゆるシフト制であり、複数の勤務時間パターンを設けて長時間の営業を実現するものです。

例えば9:00～18:00の早番・13:00～22:00の遅番という2つのパターンをそれぞれ従業員に担当してもらえば、法定労働時間である8時間以上の営業が可能になります。

複数の勤務時間パターンが記載されている求人票を見る上では、「いずれか1つのパターンを選べる」のか「すべてのパターンを交替で担当していく」のかを確認しておくことが重要です。

勤務時間帯は自分の生活習慣に大きく影響するポイントなので、求人票を読み違えてしまわないように気を付けてください。求人票の文面だけで判断がつかない場合は、企業説明会や面接時に確認しておきましょう。

休日

自分のライフワークバランスを整える上で重要なポイントが「休日」です。求人票にはどの程度の休みがもらえるかが記載されています。

休日はプライベートを充実させるだけでなく、体調を管理して仕事に臨むコンディションを整えるための大切な時間です。

公私ともに充実させていくためには、十分に休日が確保出来る職場を選んでください。休日欄を読み解くには「週休」「年間休日」「有給休暇」「その他の休日」の4つのポイントを押さえておきましょう。

週休は文字通り1週間のうちに何日間休みがあるのかを示すものですが、一般的には「週休二日制」というキーワードで求人票に記載されています。

ただし、毎週二日間の休みが保証されている場合は「完全週休二日制」という表記になっていることが多いです。

単純に週休二日制と表記されている場合は、1ヶ月のうち週休二日の週が最低1回はあるという意味になっています。

特に表記がない、あるいは週休二日制なしとなっている場合は週の休みは1日と考えておきましょう。

年間休日は週休・祝日・夏季および冬期休暇などの合計日数です。

厚生労働省の「令和4年就労条件総合調査」では、労働者1人あたりの平均年間休日数は115日となっています。

法律で定められている最低年間休日数が105日なので、この2つの数字を基準に求人票を見てみましょう。

また、有給休暇は人によって日数や申請タイミングが異なるため年間休日にカウントしないので注意してください。

有給休暇とは勤続年数や労働時間など、所定の条件を満たした従業員に与えられる法定休日です。休むためには事前に申請が必要ですが、その日の給与は発生する扱いになります。

その他の休日欄には企業独自の休暇制度が記載されているのでチェックしてみてください。例えば創立記念日や慶弔休暇などがこれに該当します。

「令和4年就労条件総合調査」

保険

求人票には入社と同時に加入が必要な各種保険も記載されています。社会人が会社で加入する保険は、基本的に自分と会社で保険料を折半する仕組みになっています。

そのため、給与からは保険料が天引きされることになるので予め保険の内容を確認しておくことが大切です。もちろん万が一の際には各種保険を適用してもらうことで、経済的な負担を軽減させることが出来ます。

所定の条件を満たす従業員は社会保険への加入が義務付けられており、正社員およびそれに準ずる働き方をする場合はほとんどの場合加入することになります。

社会保険は医療・年金・介護・雇用・労災の5つの保険を併せた総称です。

企業によっては法律で義務付けられている社会保険の他にも、「勤労者財産形成促進制度(財形)」や「退職金共済」などが設けられている場合があります。

それぞれの保険でどのくらい保険料が必要になるのかは、入社前に出来るだけ正確に把握しておきましょう。

その他の重要項目

求人票の見方として押さえておきたいポイントには、他にも「時間外労働」が挙げられます。時間外労働とは所定の勤務時間以外の労働、つまり早出や残業のことです。

時間外労働が極端に多い職場では疲れが取れず体調管理も難しくなり、プライベートにも影響が出てしまうリスクがあります。

繁忙期に多少の残業が発生することはある程度仕方のないことですが、時間外労働はなるべく少ない職場が望ましいと言えるでしょう。

なお、労働基準法の法定労働時間(1日8時間・1週間40時間)を超えて従業員を働かせる場合は、25％以上の割増賃金が義務付けられています。

法定外残業の場合、企業は36協定と呼ばれる規定に従って届け出を行うことで月45時間・年間360時間の残業を課せるようになるという仕組みです。

サラリーマンの平均残業時間は約25時間と言われているので、1つの目安にしてみてください。

「各種賞与・手当て」についても、求人票から情報を得ることが出来ます。夏冬のボーナスや昇給制度、役職や有資格者に対する手当ての有無が記載されているのが一般的です。

賞与や手当てが多ければ仕事のモチベーションアップや趣味・プライベートの充実にも繋がるので、応募前に確認しておくようにしましょう。

また、賞与や手当ては会社の業績によって変動することも少なくありません。絶対的なものではなく、あくまで現時点での情報として受け取っておきましょう。

働きやすい職場を探すという意味では「福利厚生」の欄も重要な手がかりとなり得ます。

福利厚生とは従業員が労働に対するモチベーションを維持するために、必要と思われる待遇や報酬を用意する仕組みのことです。

福利厚生は法律で義務付けられている「法定福利厚生」と、企業が独自に取り組む「法定外福利厚生」の2種類に分類されます。

法定福利厚生は前述した社会保険と、会社の全額負担による子ども・子育て拠出金の2つです。

この2つはほとんどの中小企業で完備されているため、差が生まれるのは法定外福利厚生ということになります。

法定外福利厚生の内容は様々で、レクリエーション・健康管理・育児・資格取得サポートなどがよく見受けられます。

求人票をチェックする際の注意点

求人票の情報は企業が自社の印象を良く見せるために、あえてややこしい書き方をしている場合があります。

すべてを文面通りの意味で解釈してしまうと入社後のギャップに悩んだり、いわゆるブラック企業に応募してしまったりといったリスクがあるのです。

そうならないために、求人票を見る時は以下のポイントに注意して目を通してみてください。

職種の呼称は企業ごとに異なる

自分がやりたい仕事を見つけるために重要な要素の職種ですが、職種の呼び方は企業間で統一されている訳ではないという点には十分注意しておきましょう。

例えば求人票Aでは「経理」と表記されている職種が、求人票Bでは「会計事務」となっていることがあります。

しかし実際の仕事内容を確認してみれば、両者にはさほど大きな違いがないというケースも珍しくありません。

やりたい仕事を募集している求人を少しでも多く発掘するためには、しっかりと仕事内容まで熟読しておくことが大切です。

同じ職種でも仕事内容は異なる

職種についてはもう1つ、同じ職種であれば仕事内容も同じとは限らないという点にも注意してください。

例えば「営業職」には取引先の種類によって「個人営業」と「法人営業」の2種類があります。

自社の商品をアピールして契約を取り付けるという点では共通していますが、取引相手が異なれば必要となるノウハウも違ってくるでしょう。

前述した総務職のように、隣接分野の業務を兼任している場合は仕事内容も複雑になります。

webエンジニアやシステムエンジニアは担当する工程の範囲が企業によってまちまちであるため、特に注意が必要と言えるでしょう。

職種はあくまで仕事のジャンルを絞り込むものとして考え、自分と実際の業務とのマッチングは仕事内容の欄で見極めるのがおすすめです。

給与は額面よりも少なくなる

求人票に記載されている給与額はあくまで額面的なものです。実際に給与として手元に入る金額は「基本給+各種手当て-各種保険料」という計算式で算出されています。

この計算式に則って従業員に支給される金額を「手取り」というので覚えておきましょう。手取りは一般的に額面の給与から20％程度少なくなると言われています。

一人暮らしの場合は手取りから家賃・光熱費・食費などを支出する必要があるので、給与の額面を基準にして生活費を考えないように注意してください。

給与には残業代が含まれていることがある

求人票では稀に、給与の額面に残業代が含まれていることがあるので気を付けてください。これは特に「みなし残業」と呼ばれる制度を採用している企業の求人票によく見られます。

みなし残業とは予め従業員が残業する時間を想定し、固定の残業代を支給しておく制度です。

想定された残業時間に満たない場合でも固定残業代として支給されますが、想定以上の残業が発生した場合は別途残業代の支給が必要になります。

ブラック企業では残業手当てを固定残業代に含めることで、固定残業代以上の残業代を支払わないとしている場合があるのです。

基本給だけで20万円だと思っていたら、それが固定残業代を含めた金額だったというケースも珍しくありません。

みなし残業制を導入している企業がすべてブラックという訳ではありませんが、誤解を招くようなややこしい書き方をしている場合は要注意です。

給与形態は企業ごとに異なる

求人票の給与欄を正しく読み解くためには給与の形態や構成要素についても予備知識を付けておくことが重要です。

一口に給与と言ってもその種類は様々であり、企業によって計算方法が異なります。給与の計算は大きく分けて「時給」「日給」「月給」「年俸」の4種類があるので覚えておきましょう。

時給は1時間単位、日給は1日単位での給与額が決まっており、実際に働いた時間や日数を計算してその月の給与額を算出します。

「日給月給制」と記載されている場合は、日給の積み重ねで月々の給与を算出するので注意しておきましょう。

一方の月給は1ヶ月単位、年俸は1年単位の給与額が決められており、勤務時間や出社日数に関らず固定給となっているのが一般的です。

正社員採用の場合は月給制としている企業が多いですが、その他の給与形態の場合は1ヶ月あたりの収入目安を計算してみてください。

上記のように、求人票にはチェックしておきたいポイントや見方の注意点などが数多くあります。

一人で判断しながら転職活動を進めるのが不安だという場合は、私たち転職エージェントに相談してみてください。

私たち第二新卒エージェントneoは20代のフリーターや第二新卒世代の人たちを中心に、2万2000人以上の方に対して支援実績があります。

紹介している求人はすべて視察済みであり、求人票の見方や履歴書、職務経歴書の作成についても親身になってサポートしているので安心です。会員登録は無料で簡単に行えますので気軽にご利用ください。

おわりに、｢仕事探し｣って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず｢不安｣と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での｢想像とのギャップ｣はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

｢仕事探し｣というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか？

でも、｢仕事探し｣って実は難しくないんです！

仕事を決めるときに必要なのは｢自分の良いところを武器に前向きにぶつかること｣、言ってしまえばこれだけなんです。

｢でも自分に良いところなんてないよ～…｣なんて嘆いているそこのあなた！長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

しかしどうしても自分の良いところや強みがわからないときにはぜひ、私たち第二新卒エージェントneoに頼ってください。これまで多数の内定者を輩出した確かな実力を持ってあなたの性格を分析、そして安心して働ける求人をご紹介致します。共に楽しい仕事探しを成功させましょう！

20秒で終わる会員登録はコチラ