本人希望欄で面接官がチェックしていることとは？

まず、採用担当者は、履歴書の本人希望欄に目を通して何を知ろうとしているのでしょうか。

履歴書は応募書類であり、記載する事の多い自己PRや志望動機は直接選考に影響するため本人希望欄についても「内容が評価に関わるのでは？」と考えている方が多いかもしれません。

しかし、この本人希望欄へ記載した事柄で採用担当者が加点するという事は基本的にはありません。

ただ気をつけておきたいのが「書き方によってはネガティブな印象を与えてしまう」点、また「本人希望欄に記載する事柄は「絶対条件」とほぼ同義に捉えられる」点です。

特に後者に関しては、記載した内容が募集要項に合致しない場合はミスマッチとして書類選考に通らない場合があるので気をつけたいところです。

「この点は、本当は妥協できる。でも叶えられたら嬉しい」という程度の条件は書くべきでないと言えるでしょう。

【例文つき】正しい書き方&ポイント

それでは、履歴書の本人希望欄は何を伝えるためのスペースで、一体どのような事を書くべきなのでしょうか。

本項目では、本人希望欄への記載が適切な事柄についてを解説していきます。

何もない場合は｢貴社の規定に従います｣

特に入社にあたっての希望や配慮してほしい点がない場合は、「貴社規定に準じます」「貴社規定に従います」と記載しましょう。

これがもっともスタンダードな記載ですが、記載していなかった希望条件を入社後にあれこれと話すと叶えられない場合もあるほか、「あの時「条件はない」って言ってたじゃないか…」と、企業側からも不満に思われてしまいかねません。

互いのミスマッチを防ぐためにも、どうしても伝えたい事であれば記載しておくに越した事はありません。

応募職種を指定したい場合(複数職種で応募していると求人に書かれていた場合)

例えば応募した際の求人情報に「二職種を募集しています」など、複数職種を同時募集している旨の記載があり、どちらに応募するかを明確にする必要がある際には希望欄に記載する事が望ましいでしょう。

この場合は「事務職を希望します」「営業職を希望します」など、必要事項を一言記入するだけで構いません。

健康面など、就業上お願いしたいことがある場合

普段の業務には関わりないものの、健康上の懸念や配属の希望について伝えておきたい事があれば書いても構いません。

ただし、配属の希望は介護や育児などの致し方ない事情の場合のみとし、理由とともに記載するようにしましょう。

「このエリアが好きだから」という理由であったり、理由を明らかにしない配属希望を記載したりしてしまうと仕事への意欲を疑問視されかねません。

例としては

「介護が必要な家族と同居しているため、可能であれば県内への配属を希望します。」

「通常業務に支障はありませんが、持病の腰痛により重い荷物を持つ事が困難です。」

などが挙げられます。

連絡可能時間帯を知らせたい場合

例：「現在就業中のため、下記時間帯はすぐにお電話に出る事が出来ません。

平日：10:00～18:30　土日祝日は終日対応可能です。」

就業中の場合、連絡をとれる時間帯がどうしても制限されてしまいがちです。

応募者にそれぞれの都合がある事を理解している採用担当者がほとんどですが、すぐに対応できずにいると、連絡を無視していると捉えられてしまう可能性も皆無ではありません。

本人希望確認欄に対応可能な時間帯と不可能な時間帯を併せて記載しておく事で、採用担当者も適切な連絡のタイミングを把握できるでしょう。

ただし、対応可能な時間帯が応募企業の営業時間から大きく外れている場合には、そのまま記載してしまうと「うちの営業時間を確認していないのかな？この時間は誰もいないのに…」と残念な気持ちにさせてしまう可能性もゼロではありません。

その場合は

「就業中のため、対応のできないタイミングがございます。ご連絡を頂いた際は、こちらから折り返しのご連絡をさせて頂きます」

など記載しておく方が親切であると言えるかもしれません。

入社可能時期を伝えたい場合

例：「現職引継ぎのため、〇月1日以降の入社を希望致します。」

離職中でない限りは「明日から入社可能」という状況はまずありえないと言っていいでしょう。

法律上は「退職の際は2週間前までに申し出る事」と定められていますが、業務の引継ぎが発生する場合も多く1週間や2週間ですべての手続きが完了するケースは稀です。

在職中に転職活動をしている場合、入社可能日としては1ヶ月～2ヶ月程の余裕をもたせた日付を記載するべきでしょう。

本人希望欄を書く際の注意点とマナー

就業にあたって重要な事柄を伝えるためには有用な本人希望欄ですが、記載が望ましくない事もいくつか存在します。

本項目では、「本人希望欄に書かない方がよい事柄」と、希望がある場合はどう伝えるべきかを解説していきます。

給与、待遇面については書かない

前述のとおり、本人希望欄に記載した事は基本的に「どうしても叶えたい条件」と捉えられます。

そのため、給与に関して希望があったとしてもこの欄に記載してしまうと「収入だけを軸に職選びをしているのだろうか…？」と、仕事への意欲に疑問を持たれてしまうかもしれません。

最終面接で尋ねられた際、もしくは内定後に伝えるべき事と考え、本人希望欄へは記載しないようにしましょう。

志望動機や自己PRは書かない

履歴書や職務経歴書などの応募書類は、自分をアピールするためのものでもあります。

ですが、少しでも多くのアピールをしようという考えで本人希望欄で自己PRをする事は避けましょう。

たいていの履歴書には、志望動機や自己PRを記載するためのスペースが設けられています。

それを無視して本人希望欄へ志望動機や自己PRを記入してしまうと、読む人の事を考えていない、「欄」という規定を守る事ができない…などマイナスな印象を与えてしまいかねません。

幸い、履歴書や職務経歴書の形式は一つではありません。

自己PRに力を入れたい場合は、履歴書を作成する際に志望動機・自己PR欄の大きい書式のものを選ぶとよいでしょう。

｢なし｣はNG

希望が特にない場合でも、「特になし」と書くのは望ましくありません。

言いたい事が同じであっても、「貴社規定に従います」は「基本的には会社の方針に合わせて仕事をする」というはっきりとした意志が感じられるのに対して「特になし」は受動的な印象を与えてしまいます。

記入欄の8割以内に収める

あまりに多くの希望を記載していると、就業規定に合致しなくなる可能性が高まるだけでなく、「入社後もチクチクと言われるのでは…？」と採用担当者を不安にさせてしまいかねません。

本当に伝えたい事柄、配慮が必要な事だけを記載するようにし、妥協できると思える点は書かないよう心がけましょう。

それでも迷ってしまうなら相談するという手も

「どうしても譲れない希望がある、けれど採用担当者にどう伝えよう…」と迷ってしまっている場合、就職・転職のプロであるエージェントに相談するという手段を取る事もできます。

履歴書など応募書類の添削のみならず、ひとりひとりの希望条件に合った求人を提案してくれるほか、エージェント紹介の求人であれば採用担当者に直接コンタクトを取り、懸念になっている点を含めてポジティブに紹介してもらえる事もあります。

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