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休みが多い仕事の探し方4選!〇〇が充実している職場を選ぼう

「せめて週2日は休みたい・・・」
「もっとプライベートを謳歌したい」

このように、もっと休みが多い仕事に就きたいとお悩みではありませんか?

そこで本記事では、休みが多い業界をピックアップしたうえで、休みが多い仕事の探し方をご紹介いたします。休みが多い仕事の定義もお伝えしますので、少しでもお役に立てれば幸いです。

休みが多い仕事の定義

本記事では、休みが多い仕事を下記のように定義させていただきたいと思います。

年間休日が120日以上である

休みが多い仕事の定義の1つ目は、年間休日が120日以上であることです。

厚生労働省「令和3年就労条件総合調査の概況」によれば、労働者1人平均年間休日総数は116.1日で、企業規模が1,000人以上の企業においては119.7日となっていることから、年間休日数が120日以上あれば休日が多いと言うことができます。

年間休日数が120日以上ある企業は完全週休2日制を採用していて、かつ祝祭日も休日としていることが一般的です。求人をチェックする際のポイントとして覚えておくと良いでしょう。

また、お盆や年末年始などの長期休暇も年間休日に含まれるため、上記の休日制度に加えてこれらの長期休暇も設けている企業であれば、年間130日以上休むことも可能です。

ちなみに労働基準法第35条によれば、企業は労働者に対して週1回、あるいは4週間に4回の休日を与えなければならないとされており、加えて労働基準法32条では労働時間の上限を1日8時間、週40時間までと定められています。

これらの規定を加味すると、企業が労働者に1日8時間働いてもらうことができるのは年間約260日となり、365日ー260日=105日程度が年間休日数の最低ラインとなります。

中でも年間休日数がこの水準の職場は休みが少ないと言えるため、念頭に置いておきましょう。

完全週休2日制である

休みが多い仕事の定義の2つ目は、「完全週休2日制」であることです。これは週に2日必ず休める制度であり、先ほどお伝えした年間休日120日以上の水準をクリアするにはぜひ欲しい要素になります。

一方で「週休2日制」は必ずしも週に2日休めるというわけではなく、月に一度でも週2日の休みがあれば問題ないため、この制度を採用している職場に勤めた場合には思ったよりも休みが少ないという事態に陥る可能性も否めません。

休みを多く確保したい方は完全週休2日制の職場を狙うのが得策です。

休みが多い仕事の探し方4選

では、実際に休みが多い仕事はどのように探せば良いのでしょうか?

まず大前提として、「休みが多い職種」は職場や業界によってまちまちで具体的なものをご紹介することが難しいため、休みが多い業界の中から自分に合った職種を洗い出し、そのうえで休みが多い職場を探すのがコツになります。

まずはこの章で「休みが多い仕事の探し方4選」をお伝えしますので、これらの要素を念頭に置いたうえで、この後ご紹介する「休みが多い業界」をもとに実際の仕事探しに役立ててみてください。

年間休日数の水準が高い職場を選ぶ

まずは、年間休日数の水準が高い職場を選ぶことが挙げられます。

先ほどもお伝えしたように、年間休日数が120日以上の職場は中でも休日数が多いと言えるため、求人情報を見る際のチェックポイントとして念頭に置いておきましょう。

完全週休2日制の職場を選ぶ

次に、完全週休2日制の職場を選ぶこともポイントです。

こちらも先述の通りになりますが、求人情報に年間休日数が記載されていなくても完全週休2日制かつ祝日も休みにしている職場であればより多く休める可能性があります。

ちなみに完全週休2日制の職場はどこでも必ず土日休みとは限らず、中には平日休みの場合や、シフト制で休みになる曜日が週ごとにバラバラのケースもあるため、あらかじめ自分の求める形態かをチェックしておきましょう。

企業規模がより大きい職場を選ぶ

次に、企業規模がより大きい職場を選ぶこともポイントとして挙げられます。

厚生労働省「令和3年就労条件総合調査の概況」によれば企業規模別の労働者一人平均年間休日総数は下記の通りとなっており、従業員数が1,000人以上の企業が最も高水準となっています。

また、有給休暇は年間休日に含まれないため、年間休日数だけでなく有給休暇の取得率の高さにも注目するのが得策ですが、有給取得率についても下記のように企業規模によって差があることがわかっています。

以上の観点から、企業規模が大きい職場ほど休みを多く取得しやすいことがわかります。同じ業界、職種でも企業規模が大きい職場を狙って応募するのがポイントです。

法定外休暇が充実している職場を選ぶ

最後に、法定外休暇が充実している職場を選ぶことが挙げられます。

まず、法定休暇とは労働基準法によって定められている休暇で、有給休暇をはじめ、産前産後休業、育児休業、介護休暇、生理休暇などが該当します。

一方で法定外休暇とは企業が独自に設定している休暇制度のことで、法律で定められている休日以外に取得できるものを指します(中には特別休暇と呼ぶ場合もあります)。

たとえば下記のような休暇が用意されていることが多いです。

【法定外休暇 例】

・夏季休暇
・年末年始休暇
・慶弔休暇
・スクールイベント休暇
・リフレッシュ休暇

こういった法定外休暇が充実している企業であれば更に多くの休みを取得できるため、休日が多い職場に勤めたいと考えている方にはぜひ念頭に置いていただきたいポイントになります。

休みが多い業界

では、具体的に休みが多い業界にはどういったものがあるのでしょうか?

ここでは厚生労働省「平成30年就労条件総合調査の概況」(産業別の情報が公表されているデータとしては最新のものになります)のデータをもとに、中でも年間休日数が多い4つの業界についてご紹介いたします。

電気・ガス・熱供給・水道業

まずは電気・ガス・熱供給・水道業です。ライフラインの管理を担うこの業界は、多くの企業が土日祝日休みとなっています。年間休日数は120.9日と、全業界で最も高水準です。

また厚生労働省「令和3年就労条件総合調査の概況」によれば、労働者1人平均年次有給休暇の取得率は73.3%となっており、平均の56.6%に対してとても高い水準になっています。

中でもBtoB(企業が企業に対して商材を提供するビジネスモデル)の場合は土日祝日休みであることが一般的なため、年間休日が比較的多いといえます。

ただし、設備の修繕やメンテナンスを行う職種の場合は緊急対応を行えるようシフト制が採用されているケースがあり、必ずしも土日祝日休みであるとは限りません。

情報通信業

次に情報通信業、いわゆるIT業界です。これはコンピューターやインターネットを用いた情報技術に付随する商材を取り扱う業界を指します。

情報通信業の年間休日数は119.8日とこちらも高水準で、多くの企業が土日祝日休みとなっています。また有給休暇の取得率も65.1%と、こちらも平均に対して高い数値となっています。

ただし、職場環境や職種にもよりますが、情報通信業は長時間労働に陥りやすい傾向があるため、あらかじめ口コミをチェックする、転職エージェントを通して現場のリアルな職場環境をリサーチするなどしておくのが望ましいです。

金融業・保険業

次に金融業・保険業で、銀行や証券会社、保険会社などが該当します。こちらの年間休日数は119.1日と高水準ですが、有給休暇の取得率は57.3%と平均よりもやや高い程度となっています。

銀行法によって銀行が土日祝日、年末年始(12/31~1/3)に休業するよう定められていることに伴い、証券会社や保険会社も完全週休2日制をとっていることが一般的です。

また、銀行においては行員の不正防止のために、年に一度連続した一週間の休暇を取得しなければならない「連続休暇」と呼ばれる制度が設けられており、より一層休日が多くなっています。

保険会社についても、特に大手生命保険会社であれば配偶者出産休暇や育児休業制度、介護休業制度、看護休暇など、育児や介護にまつわる休暇制度が充実していることが多いです。

ただし、証券会社については銀行や保険会社と同様に土日祝日休みが一般的ではありますが、高い目標を課せられることが多く、その目標を達成できない場合には休日出勤を余儀なくされることも少なくありません。

製造業

最後に製造業です。これは原材料を加工することで自動車や家電、衣類や食品といった製品を生産・提供している業界を指します。

製造業の年間休日数は117.6%と、上記までの業界に比べると若干少ない傾向にありますが、有給休暇の取得率は61.6%と比較的高水準をマークしています。

製造業も土日祝日休みの企業が多い傾向にありますが、これは事業モデルがBtoBであることが起因していると考えられます。

職場によっては祝日を休みにしていないところもありますが、その場合は年末年始休暇や夏季休暇、ゴールデンウィークなどの長期休暇をより長く設定している傾向があります。

さて、気になる業界は見つかったでしょうか?

これらの業界を視野に入れつつ、先ほどご紹介した「休みが多い仕事の探し方」を参考に職場選びを行えば休みが多い仕事に就ける可能性が高まりますので、ぜひ参考にしてください。

具体的な職種選びについては自己分析を行い、自分にはどういった仕事が合っているのかを洗い出し、今ご紹介した業界内で絞っていくのが理想的です。

休みが多い仕事を選ぶ際の注意点

ちなみに、「休みが多い」という理由だけで職場を決めてしまうと「休みは多いけれどその分残業が多い」「忙しくて有給を取る暇がない」「職場の雰囲気的に有休をなかなか取得できない」などの理由で、実際には休みがあまり多くなかったという事態に陥る可能性があります。

そのため、仕事選びを行う際には求人情報を細かくチェックすることはもちろんのこと、事前にその企業のリアルな職場環境をリサーチしておくのが得策です。ただ、リアルな職場環境について口コミサイトなどで調べるには限界があります。

そこで、転職エージェントの専属のキャリアアドバイザーからリアルな職場環境について教えてもらってから選考を受ける方法がおすすめです。

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仕事選び

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