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入るな危険!ブラック企業の特徴10選!具体的な基準と対処方法

長時間労働に休日出勤、パワハラに低賃金など、とんでもない労働環境で社会問題になっている「ブラック企業」。うっかりブラック企業に入社しないためには、その特徴を知り、就職活動の時点で注意することが欠かせません。

そこで本記事では、多くのブラック企業に共通して見られる特徴10選をご紹介します。すでに働いている人も、自社がブラック企業かどうかチェックしてみてくださいね。

ブラック企業とは?ブラック企業の特徴10選

「ブラック企業=労働条件が悪い企業」というイメージがありますが、実際にはどんな企業を指すのでしょうか。法律などで明確な定義はありませんが、厚生労働省は3つの特徴を満たす場合にブラック企業だと示しています。

(1)労働者に極端な長時間労働やノルマを課す
(2)コンプライアンス意識が低い
(賃金を支払わない残業やパワハラが横行するなど)
(3)労働者に過度の選別を行う

ただ、この内容では具体的にどのような事柄が該当するのか、いまいちわかりにくいですよね。

そこで、まずはブラック企業にありがちな特徴を10個紹介します。なぜその特徴があるとブラック企業になるのか、それぞれ見ていきましょう。

長時間労働

ブラック企業は、労働に関する法律を守る意識が低いです。このため、社員に必要以上の長時間労働をさせることが珍しくありません。

日本では、法律により労働時間が1日8時間、週40時間までと決められています。

会社と社員の間で残業に合意する「36協定」を結んでいると法律の上限を超えた労働時間も認められますが、それでもプラスできるのは週15時間、月45時間の残業までです。

しかし、「特別な事情」がある場合は、このボーダーラインを超えた労働時間が認められることもあるため、驚くような労働時間を課している会社も珍しくありません。

なお、厚生労働省は「過労死ライン」として、月80時間以上の残業を示しています。このため、月に80時間以上の残業をしている人の場合、ブラック企業の可能性が高いといえるでしょう。

たとえば、毎日9:00~22:00まで働いている場合、休憩をのぞくと1日に12時間働いていることになります。

労働時間は1日に8時間までなので残業は4時間になり、月に22日出勤しているとトータルで88時間の残業です。毎日終電間際に帰宅している人などは、実は過労死の危険もあるほどハードな働き方をしていることになります。

休日日数が少ない

「土日は疲れて寝てばかりいる」という人は少なくありませんが、そもそも土日にしっかり休みを取れているのはまだ良いほうです。

なぜなら、ブラック企業はとにかく利益優先の傾向が強く、業務がストップする休日を取らせたがらないケースが多いからです。

カレンダー通りであれば、土日に加えてお盆・年末年始などで1年に約120日は休日をとれます。多くの企業はカレンダー通り、1カ月に平均10日ほどは休めているのです。

この点、ブラック企業は1年の休日が数十日程度しかないところも珍しくありません。法律では、会社に対して社員に週1日以上または月4日以上の休みを与えるように定めているため、48日ギリギリしか休みを認めないところもあります。

このようなケースや、休めても日数が平均の120日に遠く及ばない会社の場合は、ブラック企業の可能性が高いと考えましょう。

なお、法律では休日出勤や残業をした社員に対し、きちんと割増賃金を支払うよう定めています。

休日が少ないだけでなく、その賃金が正しく給与に上乗せされていない場合もブラック企業となるので、給与明細をしっかりチェックしてみてください。

有給休暇が取得できない

日本では、法律によって有給休暇の取得が認められています。有給休暇は働いた日と同じように賃金が支払われる休暇のことで、土日など一般的な休日の他に任意で取得できるものです。

労働者が賃金面を心配せず休み、心身ともにリフレッシュして仕事のパフォーマンスを維持できるように制定されました。法律に守られた労働者の権利ですが、実際に有給休暇を取るかどうかは労働者の自由です。

そこにつけ込み、社員が有給休暇を希望しても「うちでは有給休暇を取る人なんていない」と圧力をかけ、取得させない会社も少なくありません。

社員に休まれると業務が滞り、その分利益が減ってしまうため休ませないようにするのです。

本来なら、入社から6カ月以上勤め、すべての出社日のうち8割以上出社して働いた正社員なら最低でも年間10日、勤続年数に応じて最高20日まで有給休暇を取得できます。

パートやアルバイトでも、一定の条件を満たせば有給休暇の取得が可能です。

繁忙期など都合が悪いときは会社から社員へ日程変更を求められるものの、社員が希望した有給休暇を会社が一方的に拒否することはできません。

この範囲で会社に有給休暇を申請したとき、すぐに却下されるだけでなく「休む理由の詳細な申告書が必要」「働きぶりに応じて会社が取得日数を決める」など取得のハードルを上げている会社も、ブラック企業の可能性が高いです。

離職率が高い

ブラック企業は、他の同業種・同規模の会社と比べて離職率が高い傾向があります。ハードな労働環境は労働者にとって精神的にも肉体的にもつらいため、耐えられずに辞めてしまう人が多いのです。

新しい社員を採用しても同じように辞めていくため、人の入れ替わりが激しく離職率が高くなっていきます。厚生労働省が行った雇用動向調査によれば、平成30年における全国の離職率は約15%ほどでした。

1年間で約6~7人に1人は退職している計算になります。この基準よりも離職率が高い場合は、何らかの問題があるブラック企業かもしれません。気になる会社がある場合は、事前に離職率を調べてみると良いでしょう。

ただし、離職率は業種によっても変わります。

たとえば、建設業の離職率は9.2%、情報通信業は11.8%と比較的低いですが、宿泊業や飲食サービス業は26.9%、生活関連サービス・娯楽業は23.9%とかなり高いです。

ジャンルによって離職率は大きく異なるので、会社に応じた業種の離職率を確認するようにしましょう。また、社員の平均勤続年数も、人の入れ替わりを示すわかりやすい指標になります。

ブラック企業はハードなので気力・体力のある若者が残りやすく、全社員に占める若者の数が比較的多いです。このため社員の平均勤続年数が短いことが多いので、離職率と併せて確認してみてください。

ただし、起業から間もないベンチャーなど、会社の歴史が浅いと当然勤続年数も短くなります。実はブラックどころか超優良企業だったという可能性もあるので、平均勤続年数だけを見て判断するのはやめましょう。

残業代が支給されない

ブラック企業はより多くの利益を確保するため、できるだけコストをかけないようにすることが多いです。コストの大部分を占めるのは人件費であり、特に狙われやすいのが残業代や休日出勤手当です。

社員が法律で定められた労働時間を超過して働いた場合、会社は所定の残業代を給与にプラスして支払わなければなりません。休日出勤したときも、同様にその手当てをプラスします。

しかも残業代などは「割増賃金」であり、法律の範囲内の労働時間で働く場合の賃金の1.25~1.6倍を支払う必要があるのです。

できるだけ利益を確保したい会社にとって、これは非常に痛いところ。このため、あの手この手を使って社員に残業代などを支払わず、いわゆる「サービス残業」をさせるのです。

たとえば、パソコンの電源を落とす、タイムカードを先に押させるなどして定時に退社したように見せかけ、その後もオフィスで働かせます。

他にも仕事を自宅に持ち帰らせたり、そもそも労働時間の管理を行っていなかったりするところもあります。

もちろん、このように残業代を支払わないために工作をすることは法律に違反する行為です。残業代の不払いが当然のように行われている場合は、ブラック企業と判断してよいでしょう。

勤務時間として処理されない時間がある

社員の労働時間は、1日あたり8時間までと法律で決まっています。しかし、何かと理由をつけて、本来の勤務時間の前後や休憩時間なども働かせようとするブラック企業が少なくありません。

たとえば、よくあるのが始業前や就業後にオフィスの掃除をさせることです。経費削減のために清掃業者を雇っていない会社では、オフィスの掃除を社員が行うことも珍しくありません。

しかし、中には少し早く出社したり、勤務時間後に残ったりして掃除するよう、社員に指示する会社もあります。こうすれば「社員が自主的に動いている」と見なし、会社はその時間の賃金を支払わずに済むというわけです。

掃除すること自体に問題はありませんが、仕事の一環である以上、本来は勤務時間内にやらせるのが筋です。時間外にやらせるなら、労働と見なして時間外手当や残業代を支払わなければなりません。

それをせず、社員をいわばタダ働きさせる会社は、ブラック企業と考えて良いでしょう。

掃除以外にも、「昼休みに電話番や来客対応をした時間」「営業時間に向けた開店準備にかかる時間」「会社の指示で研修に参加した時間」なども労働と見なされ、残業代・時間外手当の対象になる可能性があります。

採用人数が多い

ブラック企業では、一度に採用される人数が他社と比べてかなり多いという特徴があります。理由は、辞めてしまう社員が非常に多いためです。

人が多く辞めれば、それを補うために多くの新入社員を確保しなければなりません。そもそも、ブラック企業は利益さえ上がれば良く、社員を使い捨てにすることも多いです。

とにかく働かせてダメになったら次を探せば良いというスタンスで、最初からある程度の社員が辞めてしまうことを想定して採用計画を立てるのです。

大量に採用した新入社員の何割かが残れば良いと考えているケースも珍しくありません。このため、会社の規模と比べて明らかに多すぎる採用人数だったり、求人情報サイトに常に掲載されたりしている会社には十分注意しましょう。

厚生労働省の資料では、2017年度の1社あたりの新卒・中途採用人数が公表されています。これによると、社員数が5~299人の会社では新卒で0人、中途で1人を採用していました。

社員数300~599人の会社は新卒13人で中途9人、1000~4999人の会社では新卒36人で中途24人でした。あくまで1年間の採用人数の平均ではありますが、これを目安に判断するのもおすすめです。

社内で精神論が横行している

「やればできるから頑張ろう!」「会社に感謝の心を持とう!」などのように精神論や根性論を持ち出して社員にハッパをかけるのも、ブラック企業にありがちな特徴です。もちろん、精神論自体が悪いわけではありません。

問題なのは、精神論で過酷な労働環境を正当化しようとしている点です。

やる気や仕事への情熱を隠れみのにして長時間労働を納得させたり、感謝を強要して会社への不満を言いにくい雰囲気を作ったりするなど、結局は不当な環境をごまかそうとしているに過ぎません。

このような精神論を振りかざしてくるのは主に管理職であり、厄介なことに管理職本人も精神論で何とかなると本気で考えている人が多いです。

ブラック企業で管理職に就くまで勤めているということは、管理職自身も過酷な労働環境で長く働き、それを当たり前だと感じている可能性が高いということ。

このため精神論でしか指導できなかったり、管理職主導で重いノルマや無理な働き方が常態化したりしやすいのです。可能であれば入社を決める前に職場見学などを行い、こういった風潮がないか確認したほうが良いでしょう。

パワハラ、モラハラの話題が多い

近年社会問題にもなっているのが、職場でのパワハラやモラハラです。

ブラック企業では殴る蹴るといった直接的な暴力だけでなく、大勢の人の前で叱責する、特定の社員にだけ情報を共有しない、プライベートに口を出すなど肉体的・精神的な嫌がらせが横行していることがあります。

ノルマ達成のために危機感をあおる、会社に不満を持つ社員を見せしめにするなど、その目的はさまざまですが、そもそもこのように相手の尊厳や人格を傷つける行為は到底許されるものではありません。

だからこそ多くの人が問題視しており、厚生労働省も職場でのハラスメントを「許されない行為」として法律に明記する方針を示しています。

しかし、社員を使い捨て程度にしか考えていないブラック企業は、そもそも社員の人権やコンプライアンスに対する意識が低いです。

パワハラやモラハラに対する研修なども行われず、実際にハラスメントをしている人に処分を下すこともほとんどありません。このため、ハラスメントが是正されず、いつまでも横行してしまうのです。

簡単に退職できない

ブラック企業は社員の入れ替わりが激しい傾向にありますが、一方で退職を申し出てもなかなか辞めさせてもらえないことも多いです。

社員は使い捨てという意識のもと、とことん使い潰すまで辞めさせないという会社も少なくありません。また、社員が次々に辞めていくことで、業務の処理や引き継ぎなどが追い付かなくなる場合もあります。

時間やコストの問題ですぐに新しい社員を採用できない会社は、今いる社員を簡単に辞めさせるわけにはいきません。

「退職は半年前までに申し出るのが決まり」と独自のルールを振りかざしたり、「今すぐ辞めるなら損害賠償を請求する」など脅したりするなど、あの手この手で強引に引き留めようとすることもあるのです。

入社前にブラック企業か見抜く方法

ブラック企業は、一度入社してしまえば過酷な毎日が待っているだけでなく、簡単に辞めることもできません。

このため、できるだけ入社前にブラック企業であることを見抜き、避けるようにしたいところです。次はブラック企業かどうか見極める方法を2つ紹介するので、仕事探しのときに注意してみてください。

求人票で見抜く方法

ブラック企業かどうかは、求人情報サイトなどに掲載される求人票でもある程度見極めることができます。たとえば、求人票に「大量採用」などの宣伝文句がある場合は要注意です。

上述したように、ブラック企業は社員の入れ替わりが激しいため、一度に大量の社員を採用することがあります。

社員数の10%以上の若手を一度に採用しようとしている場合などはかなり怪しいので、避けたほうが無難です。ただし、一般的な会社でも事業拡大や新オフィス開設で大量に採用するケースもあります。

この場合は業績が良好で将来有望な会社の可能性もあるので、逃さないように詳しく確認したほうが良いでしょう。

また、初任給が異様に高い求人票にも注意が必要です。国税庁の令和元年分「民間給与実態統計調査」によると、25~29歳の平均年収は369万円でした。

ボーナスが50万円分あるとして差し引き、残りを月収に換算すると平均約26万円になります。ここから税金や保険料が差し引かれるので、手取りは18~21万円ほどになるでしょう。

求人票に記載された給与がこれよりも高すぎる場合、それだけ仕事がハードだったり、高収入にしないと人が集まらなかったりする会社かもしれません。

また、残業代を含んだ給与を掲載しており、実際の給与はかなり低いというケースもあります。給与は会社の体質を見抜く効果的なポイントになるので、慎重にチェックしましょう。

面接で見抜く方法

ブラック企業は精神論や根性論、パワハラなどが横行していることも多く、そこで働けるかどうか「圧迫面接」で試すこともあります。

高圧的な態度だったり、答えにくい質問を連発されたりした場合は、警戒しておきましょう。

また、過酷な労働環境を隠すために詳しい業務内容や給与体系、福利厚生などの説明を避けたり、やたらと「夢」「社会貢献」などのフレーズを多用したりするケースも少なくありません。

この他、ろくに話をしていないのにその場で内定を告げるのも、とにかく人を集めようとするブラック企業の面接に多い傾向です。

ブラック企業に入ってしまった時の対処方法

どんなに気をつけていても、事前に見抜けずブラック企業に入社してしまうこともあります。実際に入社してしまったときはどうすれば良いのか、おすすめの対処法をご紹介します。

会社に改善を提案

人間関係が良かったり仕事の内容自体は好きだったりして辞めたくはない場合、会社に労働環境の改善を提案してみるのもひとつの方法です。

せっかく就職したということもありますし、転職しても必ず待遇の良い会社に就職できるとは限りません。会社には基本的に労働条件の改善を図るための労働組合があるので、まずはそこに相談してみましょう。

労働組合がない、もしくはあっても機能していない場合は、会社や雇用形態にかかわらず個人で加入できる「合同労組(ユニオン)」に参加して会社と交渉する方法もあります。

会社に残業代等を請求

サービス残業などに苦しんだ場合は、後から会社に残業代などの支払いを請求することもできます。残業代の支払いは法律で定められたことであり、請求されれば会社は拒否できません。

ただし、本当に残業したことを証明する必要があるので、パソコンの起動時間を記録するなど辞める前に証拠集めをしておきましょう。

なお、請求は自分でも行えますが、個人が相手だと会社が相手にせず、少ない金額で納得させられる場合もあります。

確実に残業代を支払わせたい場合は、弁護士に依頼するなど会社にプレッシャーをかけられる方法を考えましょう。

労基署に相談

労働基準監督署は、厚生労働省に所属する公的な機関です。労働に関する法律に違反する会社の取り締まりを担っており、残業代未払いや長時間労働などの疑いがある会社を調査して指導や勧告を行ってくれます。

指導に従わない会社の代表者は刑事告発される場合もあり、多くのブラック企業が恐れる存在です。各都道府県に設置されているので、最寄りの労基署を探して相談してみましょう。

なお、労基署が対応できるのはあくまでも違法行為に対してのみであり、パワハラなどの民事的なトラブルには対応できません。違法行為以外の労働問題については、都道府県の労働局に相談しましょう。

退職

何をしても労働環境が変わらず、耐えられなくなったときはすぐに退職しましょう。上述したように退職をすぐに認めないブラック企業も多いですが、会社の引き留めに法的な強制力はありません。

法律では、希望する退職日の2週間前までに申し出れば良いとされており、会社が退職届を受け付けなくても内容証明郵便で送付すれば退職は可能です。

ただし、就業規則で「退職は〇カ月前までに申し出る」などの定めがあると、それが優先される場合もあるので注意しましょう。

つらい毎日を我慢し続けていると、うつ病など心身に深刻なダメージを受けてしまう恐れもあります。退職するのは不安かもしれませんが、自分を守るためにも早めに決断しましょう。

ブラックの逆がホワイト?ホワイト企業の特徴

これまで紹介したブラック企業の特徴は、逆にすると「休日日数が多い」「離職率が低い」「残業代がすべて支給される」などホワイト企業の特徴になります。

新たな仕事を探すときは、ブラック企業の逆の特徴を意識すると良いでしょう。ただし、そのような会社でも注意したいポイントが2点あるので、事前に押さえておきましょう。

好条件には理由がある!?

ホワイト企業の特徴を数多く持つ求人票を見つけたとしても、それをそのまま信じるのは危険です。タダほど怖いものはないという格言があるように、異様な好条件には裏があるかもしれません。

たとえば、給与がかなり高い場合、肉体的に驚くほど過酷な労働だったり、違法行為スレスレの危ない仕事だったりする可能性もあります。

実際に入社してみると求人票とは内容が全く違うという悪質な会社もあるので、文章や数字だけを見て判断するのは避けましょう。好条件の求人票は、その理由までじっくり検討してから応募すると安心です。

業務内容ややりがいは要チェック!

仕事は単にお金のためだけに就くものではなく、仕事を通してやりがいや日々の充実感を得ることも重要なポイントです。

そのため、仕事選びをするときは、自分が求めるものと待遇面のバランスが取れているか、思い描くキャリアプランを実現できるかという点にも注目することが大切です。

ただ、会社の実態は外からではわかりにくく、選んだ会社が本当に信頼できる相手なのか不安を感じてしまうケースも多いでしょう。このような場合は、就職・転職活動のプロであるエージェントに相談するのがおすすめです。

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ネガティブ訴求

おわりに、「仕事探し」って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず「不安」と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での「想像とのギャップ」はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

「仕事探し」というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか?

でも、「仕事探し」って実は難しくないんです!

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