「平均値」と「中央値」の違いについて

まずは30代の貯金額についてお伝えする前に、「平均値」と「中央値」の違いから紹介します。平均値と中央値は非常に似た意味を持つ言葉ですが、イコールではありません。

それでは、どのような点が異なるのか、それぞれ詳しく見ていきましょう。

平均値

平均値とは、データの値を全て足し、そのデータの個数で割った数字のことです。でこぼこになったデータをならしたとき、データ1個あたりの値はどのようになるのかを求めたい場合に割り出します。

例えばテストの点数で考えてみましょう。100点・95点・83点・77点・69点という5人の点数があるとします。

この場合、全ての点数を足し上げ5で割った値は84.8点。つまり、平均値は84.8点ということになります。

ただし、平均値は「全ての個が平均値前後の値となっているわけではない」ことに注意する必要があります。例えば、100点・70点・10点・10点・10点という5人の点数の平均値は40点です。

実際の値で40点前後の点数を取っている人は誰もいません。あくまでならした値なので、平均値だけ見ていると実際のデータとの間にギャップが生まれる場合もあります。

中央値

中央値とは、データ内の全ての値を大小順で並べたとき、真ん中に位置する値のことです。平均値の説明で例に出したテストの点数を例に見てみましょう。

100点・95点・83点・77点・69点という5人の点数の真ん中に位置するのは83点。つまり、このデータの中央値は83点ということです。

また、100点・95点・92点・83点・77点・69点という6人のデータになると、真ん中に位置する値は92点と83点の2つ。この場合は、この2つの平均である87.5点が中央値になります。

ただし、中央値は真ん中にある値を抜き出したものなので、「それ以外の値の変化が反映されない場合がある」ことに注意しましょう。

例えば、92点・75点・50点・45点・28点という5人の点数があるとします。このデータの中央値は50点です。

もし上位の2人が次のテストでもっと点数を伸ばし100点をとったとしても、真ん中に位置する点数が50点なら中央値は50点のままです。

また、下位の2人の点数がさらに下がり、2人とも0点になったとしても、真ん中の点数が変わらない限り中央値に変化はありません。

このように、データのほかの部分の変化が読み取り辛いことが中央値の弱みです。

30代の貯金の「平均値」と「中央値」

平均値と中央値の違いがわかったところで、30代の貯金における平均値と中央値を具体的に見ていきましょう。

30代の貯金の平均値

金融広報中央委員会が2020年に行った「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査]」によると、単身で暮らす30代の貯金の平均値は327万円です。

「金融資産を保有している」と答えた中で最もボリュームが多いのは「100万円未満」で約20％。次いで「100～200万円未満」が約10％です。

最も少ないのは「3,000万円以上」の約1％でした。なお、データの中で最も多いのは「金融資産非保有」で約30％です。

同じ調査の「2人以上世帯調査」も見てみましょう。2人以上で暮らす30代世帯の貯金の平均値は591万円で、単身世帯の約1.8倍です。

金融資産を保有している回答者の中で最もボリュームが多いのは「200～300万円未満」の11.7％ですが、「100万円未満」から「1,500万円未満」までは、どの回答もおおよそ10％前後で推移しています。

なお、「金融資産非保有」と回答したのは8.2％で、単身世帯を大きく下回っています。

30代の貯金の中央値

前項と同じく「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査]」から中央値を確認します。単身で暮らす30代の貯金の中央値は70万円です。

平均値と比べるとかなり金額が下回っていることがわかります。

なお、収入別に見ていくと、「300万円未満」から「500～750万円未満」までの回答において、平均値と中央値の差が大きく、それ以上の年収の回答では、平均値と中央値は大きな差がない状況でした。

「2人以上世帯調査」を見ると、2人以上で暮らす30代世帯の中央値は400万円となっています。

平均値との差はあるものの、単身世帯ほど大きな開きではありません。

収入別の状況も、高収入になるほど平均値と中央値のギャップが少なくなるという傾向は同じですが、ロークラスからミドルクラスのギャップも単身世帯ほど大きくないことが特徴です。

ちなみに20代は？

なお、20代の貯金額の中央値がどのようになっているのかも見てみましょう。30代と同じく、「家計の金融行動に関する世論調査」の単身世帯調査と2人以上世帯調査でわかります。

この調査によると、20代単身世帯の貯金額の中央値は5万円、2人以上世帯の中央値は71万円です。

30代の世帯と比較すると単身・2人以上ともに大きな金融資産は有していない状態がわかります。

20代～30代でお金がかかるシーン

収入が多いと貯金も多くなるのかと言うとそうとは限りません。収入の多くを自己への投資として使う人もいます。

それでは、20～30代でまとまったお金がかかるのはどのような場面なのか、具体的なシーンを紹介します。

結婚

大きなお金が動くシーンとしてまず挙げられるのは結婚です。生涯を共に歩むパートナーを決める結婚ですが、恋愛的な意味合いのほか、将来への投資だとも考えられます。

2人で生活することによって、生活クオリティの向上が見込めます。また、お互いに何かあったときに助け合えるため、リスクを軽減できることもポイントです。

つまり、結婚にかかる費用をこれからの将来に投資するということにもなります。

結婚にかかる費用として一般的にイメージされるのは結婚式の準備費用などでしょう。

結婚式は会場の規模や招待客の人数、演出内容などによって費用が変わりますが、自己負担額の相場は100～200万円ほどです。

内訳としては会場使用料、飲食代、衣装代、装飾費用、演出代、引出物代などがあります。

なお、結婚に付随するほかの費用として、指輪や新婚旅行にお金がかかることもあり得ます。指輪は2人でつける結婚指輪のほか、男性が女性に贈る婚約指輪などもよく購入されます。

指輪の価格はブランドやデザインなどによりますが、結婚指輪で大体30～40万円、婚約指輪で大体20～50万円ほどが相場です。

新婚旅行は行き先や時期、旅行期間によって大きく変動します。例えば新婚旅行先として人気のハワイは、1人あたり20～50万円ほどが相場です。

また、結婚生活を新居でスタートさせるなら、物件の契約初期費用や引っ越し費用も発生します。物件の家賃は物件の条件や地域によって異なります。

2人暮らしに適当な間取りとしては1LDK以上の間取りが考えられますが、最も小さな1LDKでも家賃は5～10万円ほどかかるでしょう。

賃貸物件の初期費用は家賃の5～6倍と言われているので、初期費用は最低でも25～60万円ほど発生することになります。

初期費用のほかにも、2人が引っ越してくる際の引っ越し費用が1人あたり1～2万円かかります。

なお、新居の家具・家電類をそれぞれの持ちよりではなく、新たに購入するならその費用もかかるでしょう。

車、家などの大きな買い物

人生の中で大きな買い物としてイメージされやすいのが車と家です。

どちらも生活を便利にしたり、生活のクオリティをアップさせたりできるので、自分及び一緒に暮らす家族に対する投資と考えて良いでしょう。

車の価格は車種やメーカー、オプションの有無などにもよって大きく変わります。例えば軽自動車で大体100～200万円です。普通車はさらに価格の幅が広がります。

よく見られる価格帯は200～400万円ですが、それより高額のタイプや1,000万円以上の高級車などもあります。また、車は購入した後も費用がかかります。

車を走らせるために必要な日頃のガソリン代もそうです。一定期間ごとに車検を受けなければならないので、そのたび5～15万円ほどがかかります。

さらに、もし使用している間に故障が発生すれば随時修繕費も発生します。

そして、車以上に購入価格が高額になるのが家です。家の価格は住宅の種類や住宅のデザイン・構造・機能性、土地を既に有しているか否かなどによって大きく変動します。

また、地域によっても価格に違いが見られます。平均的には3,000～4,000万円ほどで購入している世帯が多いでしょう。

ただし、家も購入してそれで終わりではなく、毎年の固定資産税や破損や汚損、劣化の修繕費用など、維持するために継続的にお金がかかります。

継続課金型のサービス

自分の知識を増やしたり、ビジネスに活用したりすることを目的に、継続課金型のサービスにお金をかけることも考えられます。

具体的には動画配信サービスやビジネス関連のオンラインサロンなどです。

毎月決まった金額を支払うことで、サービスを利用できるというもので、金額はサービスによって幅がありますが、月額1,000～10,000円のサービスが多く見られます。

資格の取得

また、自己投資として資格取得を目指す方も多いでしょう。取得のための主な勉強方法は、独学・資格スクールへの通学・通信講座の受講などです。

資格取得までにかかる費用は勉強方法によって異なります。例えば独学の場合にかかる主な費用は、自分で購入するテキスト・書籍代などです。

資格スクールで資格取得を目指す場合は、入学金や授業料、テキスト代などが発生します。

費用額は数十万～数百万円と非常に幅があるので、コスパの良いスクール選びが1つのポイントになるでしょう。

また、通信講座の場合はスクールよりも比較的安価で資格取得を目指すことができます。

かかる費用は主に受講料で、必要なテキスト・消耗品なども含まれているパターンが多く見られます。なお、費用相場は数万～数十万円ほどです。

20代の過ごし方

30代の貯金の中央値と20代の貯金の中央値の差は、単身世帯で約60万円、2人以上世帯で約230万円あります。

30代の中央値を目指し、この貯金額のギャップを埋めていくためにはどうしたら良いのでしょうか？

貯金を増やすために最も効果的な方法の1つは、メイン収入である仕事の給料をアップさせることです。

入ってくる収入が増えれば、その分貯蓄に回せる金額も増えます。それでは、給料アップのためにはどのような方法があるのか見ていきましょう。

雇用形態を変える

方法としてまず考えられるのは、雇用形態を変えることです。例えば現在アルバイトや契約社員として働いているなら、正社員になることで給料アップが見込めます。

アルバイトは時給換算なので、実際に働いた時間が給料にそのまま反映されます。休めば勤務時間も減るので、その分の給料はもらえません。

なお、勤続年数が長くなったり、上のポジションになったりすれば、時給が多少上がることはありますが、どれだけ長い年数勤務してもポジションが上がっても、やはりアルバイトの時給には限界があります。

そのため、働き始めてからやめるまで、大幅な給料の変動がない点がデメリットです。

契約社員は正社員に近い給料をもらうことができますが、契約期間が設定されています。期間が終了してもその都度更新になればまた働けます。

しかし、更新にならなければその会社での勤務は終了です。このような不安定な雇用形態では、収入も安定しないため、しっかり貯金していくことは難しいでしょう。

そこで、正社員への転職です。業種や職種にもよりますが、一般的に正社員の給料は基本給・歩合給・手当などで構成されます。

このうち、基本給は必ず毎月支給されます、つまり、毎月安定した収入を得られるということです。

さらに、業務成績などによって歩合給が、残業や企業の福利厚生の内容によって各種手当が支払われるので、基本給以上の収入を得られる可能性もあります。

また、正社員には有給や特別休暇などが用意されるので、給与額に影響を与えることなく休暇をとることも可能です。さらに、年1～2回のボーナスが付与される企業も少なくありません。

このように、正社員は給料面で非常に魅力的なポイントが多々あります。

ただし、一般的に年齢が上がるほど、正社員への転職は難しくなると言われているので、転職するならスピードが重要です。

特にこれまで経験のない業界・職種への転職を目指すならできる限り、早い年齢で行動するのが良いでしょう。

成果を上げて昇進する

既に正社員として勤務していて、現在の職場で引き続き働きたいという場合は、成果を上げて昇進する方法がおすすめです。

昇進して役職が変われば、それに伴い給料アップが見込めます。成果の上げ方は部署や職種などによって異なります。

例えば営業部署で働いているなら、営業成績を上げるのがオーソドックスです。多くの契約を獲得したり、大口契約を取り付けたりといったパターンが考えられます。

企画担当部署であれば、ヒット商品を企画したり、難しいプロジェクトを成功させたりすることで成果が認められる可能性があります。

また、部署に関わらず、地道に実績を積み上げそれを評価してもらい、リーダーやマネージャーなど上の役職に取り立ててもらうことも可能でしょう。

転職して年収を上げる

もし現在の職場で給料アップが見込めず限界を感じているなら、より高い給料をもらえる職場への転職で状況を打開することができます。

早い段階で転職に成功すれば、貯金も早めに増やせるでしょう。

ただし、「今まで転職経験があまりないので無事転職できるか心配」「現在の仕事を続けながら転職活動を進められるか不安」など悩みを抱える方もいるかもしれません。

そんな方には、転職エージェントの活用がおすすめです。

たとえば私たち第二新卒エージェントneoでは若年層に特化してサポートを行っている他、このようなメリットがあります。

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まとめ

メインの収入以外から貯蓄、投資を行う方法もありますが、初期費用は少なからずかかるので、貯蓄を増やす前に支出がかさむ可能性があります。

30代の貯金額を一つの目安とし、20代のうちから準備をするにはメインの仕事の給料をあげることが大切です。

ぜひ今回紹介した20代の過ごし方を参考に、自分がメイン収入を上げるために最適な方法を探してみてください。

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