就職/転職に有利な情報を探す

就職/転職に有利な情報を探す

閉じる

スキルアップしたい方必見。取ってよかった資格14選|資格の選び方も解説

スキルアップをするために資格を取得するのは有効な方法の一つです。資格の種類は多く、やみくもに取得をするのではなく、自分の目指す目的の方向に合っている資格を取得する必要があります。本記事では、スキルアップに役立ち「取ってよかった!」と思える資格を選ぶコツやおすすめの資格などについて詳しく紹介しますので参考にしてください。

資格ってどうやって選べば良いの?

資格の種類は非常に多く、なんとなく「この資格であれば役に立ちそうだ」と選んだものを取得しても、自分の目的と合っていなければスキルアップにはつながりません。

役立つ機会があったとしても、やりたいこととは異なる方向に進む可能性があります。また、資格には民間資格と国家資格の2種類があるので、どちらのものを選択するかを考えるのもよいでしょう。

国家資格を持っていれば、有資格者でなければできない業務にも携わることから面接時の評価も高くなる傾向があります。ほかには受験資格や取得方法などで判断することも可能です。資格のなかには実務経験が必要になるもの、実務試験と筆記試験の両方に合格しなければならないものもあります。

指定された講習を受けたり、簡単な講習会のみで取得できたりする資格もあるので内容により難易度は様々です。

取ってよかった!スキルアップに役立つ資格14選

簿記

日本商工会議所が実施している資格試験で、3~1級、簿記初級、原価計算初級という5種類の資格試験を受けることが可能です。

初級は簿記の基礎をインターネット試験で100点中70点で合格します。受験資格もなく、基本用語や仕組みなどを理解していれば、比較的合格しやすい試験です。

3級~1級は企業で会計実務など経理関連の業務に就く際に求められる資格で、特に1級は取得していれば経営管理や経営分析などに役立ちますし、税理士になる資格を受験するために欠かせません。

3~1級すべてにおいて70%の正解が必要ですが、1級はそれに加えて1つの科目につき40%以上の正解が必要です。

原価計算初級は企業で求められる生産性の可視化に役立つ資格で、インターネット試験で100点中70点以上で合格します。原価計算の基本的な用語に加え、原価と利益の関係などを分析し、理解できる程度の能力が必要です。

MOS

マイクロソフトの資格で、日本では株式会社オデッセイ コミュニケーションズが実施しているMOS(マイクロソフトオフィススペシャリスト)は、世界各国で行われている共通の資格試験です。

合格後の合格認定証やデジタル認定証があれば、さまざまな世界の企業で資格を活かして働くことが可能です。

業務効率化やマイクロオフィスの知識やスキルが向上するなどの効果が期待できます。

ワードやエクセル、アクセス、パワーポイント、アウトルックの試験があるため、それぞれについて対策教材を使ったり、スクールに通ったりして知識を身につけましょう。MOSの試験は1級と上級(エキスパート)があり、1級を受けずに上級からも受けられます。

試験は毎月1~2回、日曜日に実施されていますが、会場認定されたパソコンスクールや専門学校でも臨時試験が実施されることがあります。

合格点は科目によって異なりますが、1000点中550~850点ほどです。受験後にパソコン画面に合格点が表示されます。試験は科目ごとに独立していることから、1科目ごとに認定されるという形です。

TOEIC

一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会が実施しているTOEICは、リスニングやリーディングのテストを受ける英語力測定のための試験です。

テスト結果は試験日から30日以内に「Official Score Certificate(公式認定証)」が発送されてきます。ただ、インターネット上では試験日から17日後にスコアを確認することが可能です。

TOEICは合格・不合格ではなく、10~990点というスコアで結果が出ます。独自の採点を採用しているため、0点という結果はありません。

スコア600点以下は企業のプラス評価につながりにくいため、目指すのであれば600点以上を目指しましょう。

会社にスコア結果を提出することも可能です。会社の担当者が公開テストスコア確認サービスで申請コードを取得し、TOEIC申込サイトにログインをしてから申請コードの入力と公開テストスコアの選択をしてダウンロードをします。TOEICの勉強は公式から出版されていますし、公式のeラーニングで学習することも可能です。

宅地建物取引士(宅建士)

一般財団法人不動産適正取引推進機構が実施している宅地建物取引士(宅建士)は受験者数が多く、日本最大規模といわれている国家資格です。

不動産取引にかかわる重要事項の説明や重要事項書面への記名などの独占業務を行うことができます。不動産業界に就職・転職する際、独立する際に役立つ資格です。会社にもよりますが、資格手当を支給されるケースもあるので収入アップも期待できるでしょう。

問題は50問出題され、マークシート方式です。受験資格は特に不要で日本に居住している人であれば誰でも受けることができますが、合格をするためには全50問のうち35問以上つまり70%以上の正解をしなければなりません。

合格率はおよそ15~17%となっています。ちなみに、令和3年12月に行われた試験では合格率が約15.6%、合格点は34点でした。合格発表は原則として11月下旬に各都道府県で発表されます。

合格後は受験した地の都道府県知事の宅地建物取引士資格登録をしたうえで、宅地建物取引士証を発行してもらわなければなりません。

資格登録についての詳細は合格証書とともに送付される「宅地建物取引士資格登録等の手続について」を読むとわかりやすいです。

また、資格試験には合格をしても実務経験が2年以上なければ宅建士として資格登録ができないため、登録実務講習を修了して「2年以上の実務経験を有する者と同等以上の能力を有する者」と認められる必要があります。

調理師

公益社団法人調理技術技能センターが実施している調理師試験は全60問で、マークシート方式です。試験内容は公衆衛生学や食品学、栄養学、食品衛生学、調理理論、食文化概論となっており、60%以上の正答率が必要になります。

また、1科目でも極端に点数が低いものがあった場合は不合格になる可能性があるので、全科目において合格点になるように勉強をしておかなければなりません。

公益社団法人調理技術技能センターのホームページには過去問題やその回答を確認できるので、そちらを参考に勉強をするのもひとつの方法です。

受験資格として学歴以外に、旅館や簡易宿泊所を含む飲食店や魚介類販売店の調理部門、惣菜製造、給食施設などで2年以上調理業務の経験が必要です。

パートやアルバイトも1日6時間以上週4日以上勤務していれば、職歴として認められます。合格後は住んでいる自治体の保健所や生活衛生課、健康福祉部健康推進課などに調理師免許の申請をしなければなりません。

登録販売者

市販薬の販売をする際に必要な登録販売者は都道府県知事によって認定される、第2類医薬品・第3類医薬品の販売が可能な専門資格です。

ドラッグストアや市販薬が販売されているスーパー・ホームセンター、家電量販店などで就職することができます。

資格試験の問題は厚生労働省が作成した「試験問題の作成に関する手引き」から全120問がマークシート方式で出題され、70%以上の正答率で合格です。

医薬品に共通する特性と基本的な知識、人体の働きと医薬品、薬事に関する法規と制度、医薬品の適正使用と安全対策が各20問、主な医薬品とその作用が40問となっています。

全体で70%以上になる以外の条件として、各科目は35~40%以上の正答率が必要です。なかでも「主な医薬品とその作用」は非常に覚えなければならない内容が多いため、毎日コツコツと勉強をするほうがよいでしょう。

登録販売者の合格率は全国平均で約40~50%ほどで、2021年度はおよそ49.3%になっています。合格後は勤務地のある都道府県で販売従事登録をして2年間研修を行ってから、正規の登録販売者として店舗の管理者・管理代行者になることが可能です。

保育士

一般社団法人全国保育士養成協議会が実施している保育士試験は国家資格で、平成3年3月31日以前であれば高校卒業以上の学歴があれば誰でも受験できます。

ただ、高校を平成3年4月1日以降に卒業している場合は、児童福祉施設で2年以上の勤務(総勤務時間数2880時間以上)を満たしていなければ受験できないので注意しましょう。

試験は3回に分けて行われます。1日目は保育の心理学や保育原理、子ども家庭福祉、社会福祉の4科目、2日目は教育原理と社会的養護、子どもの保健、子どもの食と栄養、保育実習理論の5科目です。

筆記試験に合格ができれば2カ月後に実技試験が行われます。音楽や造形、言語についての技術のうち2分野を選んで受けなければなりません。

協議会のホームページでは過去の試験問題や実技試験の概要について見ることができるので、参考にして勉強をするのもおすすめです。

合格基準は筆記試験と実技試験どちらも各科目60%以上の正答率で、筆記試験についてはもし全科目に合格できなかったとしても3年間有効なので、期間内であればその試験は免除できます。令和3年度の合格率は20.0%でした。

なお、無資格でもエージェントを使えば保育の職場で働ける可能性がありますのでまずはエージェントに相談してみるのもおすすめです。

基本情報技術者

情報処理推進機構が実施している基本情報技術者試験(FE)の合格は、ITエンジニアへの第一歩といってもよいでしょう。

資格取得後には、情報システムの開発プロジェクトでプログラムの設計や開発に携わることができます。全91問でマークシート方式です。

情報処理推進機構のホームページには過去問題と配点割合、解答例などを確認できるので参考に勉強することができます。合格率は22~27%(平均25.4%)で、午前・午後どちらの試験においても100点中60%以上の正答率が必要です。

合格発表から2週間後には合格証書が発行・送付されますが、こちらは再発行することはできませんのでなくさないようにしましょう。

また、申請をすることで有料になりますが、合格証明書を発行することもできます。基本情報技術者の資格試験に出題されている問題は第一線で活躍しているIT専門家などが作成しており、実務に必要になる幅広い知識や最新の技術を身につけることが可能です。

また、プログラミングをするうえで重要と考えられている論理的思考の育成にも役立ちます。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は旧介護ヘルパー2級と呼ばれていた資格で研修を受けるための条件はなく、修了試験に合格することで資格取得となります。

資格を取得することで身体介護、つまり食事や排せつ、入浴といった直接身体に触れる業務を行うことが可能です。

一般的には、民間の介護スクールで取得するものですが、取得できれば全国共通で資格を活かせるのが特徴です。研修は自宅学習が約36~37時間、スクーリングが15日前後(約90~94時間)を行います。

介護職員初任者研修はハローワークの求職者支援制度や特定一般教育訓練給付金制度、初任者研修助成金制度などが用意されているので、いずれかの支援制度に申請をして研修にかかる費用をカ抑えることが可能です。

修了試験は全32問以上で選択式もしくは記述式で70%以上の正答率が必要ですが、もし試験に合格できなかった場合でも追試を受けられます。こちらの資格を合格後、実務者研修を受けて合格をすると介護福祉士へのスキルアップを目指すことが可能です。

介護福祉士

公益財団法人社会福祉振興・試験センターが実施している介護福祉士の資格試験は国家資格で、筆記試験合格後に実施試験に合格しなければなりません。

人間と社会、こころとからだのしくみ、医療的ケア、介護、総合問題といった内容が試験問題として出されます。

受験資格は2年制以上の介護福祉士養成施設を修了もしくは福祉系大学や社会福祉士養成施設、保育士養成施設のいずれかを卒業し、1年制以上の介護福祉士養成施設を修了することです。

合格をするには筆記試験・実技試験ともに60%以上の正答率が必要です。合格をするには125点中75点以上必要で、各科目で最低でも1点をとっていなければ不合格になるので注意しましょう。

試験センターのホームページに過去の試験問題があるので、そちらで勉強をすることもできます。2021年の合格率は約71.0%、受験者の88%が働きながら資格を取得した人で、その合格率は約70.4%でした。

きちんと勉強をしておく必要はありますが、合格できる可能性は高いといえるでしょう。介護福祉士になると身体的介護、メンタルケアや介護記録、利用者やその家族からの相談対応、家事全般を行う生活援助など行える業務が増えます。

公認会計士

金融庁の公認会計士・監査審査会が実施している公認会計士の資格試験は、取得することで監査業務を行うことができます。受験資格は特にないので、誰でも挑戦できる資格です。

ただ、令和3年度の合格率は約9.6%と非常に難関であるといえます。試験は短答式試験と論文式試験の2種類に合格しなければなりません。短答式はマークシート方式で、この試験に合格できれば次の論文式試験に進むことが可能です。

短答式試験は12月と5月の2回、論文式試験は8月にのみ実施されているので、論文に合格できなかった場合は翌年にもう1度受けることになります。

短答式試験に合格して論文式試験にのみ不合格だった場合でも、短答式試験に合格していればそちらは2年間免除されるので、論文試験のみの受験で問題ありません。

試験科目は企業法、管理会計論、監査論、財務会計論がありますが、なかでも財務会計論の点数が200点と高くなっているので重点的に学習しておくのがおすすめです。

社会保険労務士

全国社会保険労務士連合会試験センターが実施している社会保険労務士の資格試験は、短大・大卒・高等専門学校以上の卒業資格が必要です。

または公務員、弁護士や社労士の補助、労働組合の職員として3年以上働いているか、一般企業で社会保険・労務管理などの実務に携わっていた経験が3年以上ある人などが受験できます。高校卒業の場合は受験資格がないため、これらの企業で3年以上働いて受験資格を得るようにしましょう。

厚生労働大臣が認めた国家試験に合格している人は試験を免除され、たとえば、弁護士や公認会計士、不動産鑑定士などが免除申請をすることが可能です。

免除については申請後に審査が行われ、全面免除あるいは一部免除が決められます。資格試験は毎年8月(その年によって変更あり)に行われ、合格発表は11月頃です。

合格すると官報での受験番号発表、合格証書の発行・送付が行われます。社会保険労務士の合格率は約5~10%と低く、超難関資格のひとつです。

ちなみに、官報とは国が国民に公文や公告、会社法による法定公告などについて広く知ってもらうために掲載しているものを指します。紙で発行していますが、インターネット配信もされているのでいつでも確認することが可能です。

ファイナンシャルプランナー

日本FP協会が実施しているファイナンシャルプランナーは、国家検定であるファイナンシャル・プランニング技能検定に合格することで活動できるようになる資格です。

3級~1級まであり、それぞれ学科試験と実技試験があります。3級の受験資格はFP業務に従事している、もしくは従事する予定になっていることです。

合格基準は学科で60点中36点以上、実技で100点中60点以上となっています。令和3年9月の試験における合格率は学科84.69%、実技80.50%です。

2級は3級FP技能検定・金融渉外技能審査3級に合格している、日本FP協会認定のAFP認定研修の修了者、FP業務に2年以上従事している、いずれかの条件を満たしている人が受験できます。

学科が60点中36点以上、実技が100点中60点以上です。2級の合格率は学科が50.56%、実技が60.26%でした。

1級の受験資格はCFP認定者、CFP資格審査試験の合格者で未認定の人、金融財政事情研究会実施の1級FP技能検定の学科試験を一部合格している人、1級FP技能検定の合格者、金融財政事情研究会実施の普通職業訓練短期課程金融実務科FP養成コースを修了し、1年以上の実務経験がある人です。

合格基準は実技で100点中60点以上となっています。1級の合格率は93.8%です。

また、2級に合格してからAFP認定研修を修了して日本FP協会へ登録すると、AFP(アフィリエイテッドファイナンシャルプランナー)になることが可能です。

さらに上級資格としてCFP(サーティファイドファイナンシャルプランナー)があり、こちらはAFPに認定されている人が受験できるものです。

認定されるにはCFPの資格試験に合格していること、CFPの研修の修了、一定の実務経験が必要になります。CFPは認定されていれば、北米やアジア、ヨーロッパ、オセアニアなど世界25カ国の地域など世界レベルで通じるFPの実力があると証明できる資格です。

キャリアコンサルタント

日本キャリア開発協会が実施するキャリアコンサルタント試験を受験できるのは、厚生労働大臣が認定する講習の修了者、労働者の職業の選択や職業生活設計、職業能力開発・向上のいずれかの相談を3年以上経験している人、技能検定キャリアコンサルティング職種の学科試験・実技試験に合格した人です。

合格基準は学科が100点中70点以上、実技が150点中90点以上となっています。

実技は記述と面接がありますが、記述において100点中40%以上であること、かつ面接試験の評価区分「主訴・問題の把握」「具体的展開」「傾聴」のいずれかで100点中40%以上であることが合格条件です。

合格後にキャリアコンサルタントとして働くためには、特定非営利活動法人キャリアコンサルティング協議会のキャリアコンサルタント名簿に登録しなければなりません。

登録する際には登録手数料と登録免許税を支払う必要があります。申請、費用を支払い後2~3週間で登録証が発行・送付されるので受け取りましょう。

登録証が発行されると、一般企業で従業員のキャリアプランの形成をするサポートをしたり、コンサルティング営業に就いたりすることが期待できます。

できるだけ有利に転職したいなら

転職をする場合、人材育成などの面からより年齢的に若いほうが有利になる傾向があります。資格の取得をすることでスキルアップし、転職に有利に進めたいと考える人もいるかもしれません。

確かに役立つ資格を持っていることが評価される可能性はあります。ただ、年齢面を考慮した場合、資格の取得のために時間をかけ過ぎるのは得策とはいえず、できるだけ若い年齢のときに行動に移したほうがよいでしょう。

そこで、ひとつの方法としておすすめなのが転職エージェントを利用することです。エージェントのサービスにもよりますが、企業に推薦してもらえる場合があります。また、選考対策のアドバイスを受けることも可能なので、転職活動を有利に進められるのもよいところです。

転職エージェントはさまざまありますが、なかでも私たち第二新卒エージェントneoでは専任の就活アドバイザーが面接を受ける企業ごとに面接や書類対策をしっかりとサポートします。

1名あたりのサポートにかける時間は平均8時間、内定後もアフターフォローとして入社日や入社条件の交渉なども行うので安心です。まずは無料登録をしてご相談ください。


「自分に合った仕事は?」

おわりに、「仕事探し」って実は難しくないんです

新たな環境に身を置こうと考えたとき、誰しも必ず「不安」と出遭うことになります。
本当に自分のやりたいことができるのか、よくない意味での「想像とのギャップ」はないだろうか、自分で務まる業務内容なのだろうか...。

「仕事探し」というものがとてつもなく難しいものに思え、孤独を感じている人もいるのではないでしょうか?

でも、「仕事探し」って実は難しくないんです!

仕事を決めるときに必要なのは「自分の良いところを武器に前向きにぶつかること」、言ってしまえばこれだけなんです。

「でも自分に良いところなんてないよ~…」なんて嘆いているそこのあなた!長所や強みは誰しも絶対にあります。可能性のある存在を否定するほどもったいないことはありませんよ。

しかしどうしても自分の良いところや強みがわからないときにはぜひ、私たち第二新卒エージェントneoに頼ってください。これまで多数の内定者を輩出した確かな実力を持ってあなたの性格を分析、そして安心して働ける求人をご紹介致します。共に楽しい仕事探しを成功させましょう!

20秒で終わる会員登録はコチラ