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事務に役立つ資格6選!得られる知識やスキルを徹底リサーチ!

「事務に転職したいけど、資格取ったら有利になるかな?」「どの資格なら意味があるのかな」 このように、事務職への就職や転職を希望している方の中には資格の取得を考えている方も多くいらっしゃるでしょう。

しかし、事務に役立つ資格は多く存在しているため、それらをすべて狙うわけにはいきません。だからこそ、今の自分にとって最も必要なスキルや能力を培える資格を狙って取得するべきであると言えます。

そこで、本記事では事務に役立つ資格を6個ピックアップしてご紹介いたします。今の自分に最も合っている資格にはどんなものがあるのか、ぜひチェックしてみてください。

資格があると就職・転職が有利になる理由

事務に役立つ資格について具体的に見ていく前に、そもそも資格を取得するとどうして就職や転職に有利になるのかについて確認しておきましょう。

スキル・経験のアピールができる

まず、資格を取得しておくことによって、一体どれくらいのスキルがあるのか、どのような経験を積んできたのかをより具体的に応募先の企業へアピールすることができます。

たとえば、前職で営業職に就いていた人材が違う企業の営業職に転職しようと考えた場合、アピールする際には過去に売り上げた実績を数字で提示するなど、今後の業務に使える要素を具体的にアピールすることができます。

しかし、事務職の場合には明確な目標や数字を追いかけることがあまり求められないため、抽象的な能力やスキルをアピールするに留まり、人並みなアピールしか目指せなくなってしまいがちです。

そこで、事務職に役立つ資格を持っていることを提示することで、より具体的かつ強いアピールをすることが可能となり、就職や転職の可能性の拡大に繋がるのです。

やる気のアピールにもなる

他にも、事務職に就職または転職するために新たに資格を取得したという場合には、働くことへのやる気のアピールにも繋がります。

これまでに就業経験のない方や、前職までの経歴に事務関係の職種が見られない方が事務に特化した資格を取得している場合、今後事務職に就くために資格を取得したということは履歴書を見ればすぐに分かります。

そのため、採用担当者は応募書類からその応募者の事務職へのやる気を感じ、好印象に繋がります。

ライバルとの差別化になる

なお、先ほども少し触れましたが、事務職への就職や転職を希望する際には具体的なアピールを行うことが少々難しい傾向にあります。

それまでに培った営業スキルも売上もプログラミングのスキルも、すべて事務の仕事に活きてはきますが、応募書類上でアピールする際には”コミュニケーション能力””論理的思考”などの抽象的なワードに留まってしまいます。

そうなると、他のライバルとの違いがあまりない応募書類を提出することになるため、書類選考通過の可能性は特段高まりません。

しかし、事務に役立つ資格を取得していれば、資格を持っていない他のライバルよりも強いアピールを行うことができます。

このような差別化を図ることができれば、書類選考通過ないしは内定獲得の可能性を高めることができるでしょう。

事務職の仕事内容を知ろう!

次に、事務職では一体どのような業務が行われているのかを簡単に見ていきましょう。

まず、事務職と一言で言ってもその種類はさまざまです。たとえば以下のような職種が代表例として挙げられ、それぞれ異なる業務を行います。

・一般事務・・・書類の作成やデータ入力。書類の発送業務など
・経理・・・伝票・小口集計や帳簿の作成。会計ソフトへの入力など
・人事・・・採用や従業員の労務管理。健康保険や年末調整の手続など
・法務・・・登記簿関連や、契約書の作成・確認など
・営業事務・・・営業の方のサポート。資料の作成や受発注の手続
・庶務・・・備品の管理や事務所の管理、防災計画の作成など
・顧客対応・・・ 電話対応や受付、お問い合わせなどへの応対など

以上のように、簡単な業務から専門的な業務まで、一言で事務といってもその内容は様々です。

そして、よほどの大企業でなければ事務職では様々な業務を兼任するのが一般的で、様々な業務を並行して行うケースが多いのも事務職の特徴です。

派遣やアルバイトとして事務スタッフを採用する企業もありますが、この場合には必要な業務のみを担当させることが多く、一方で正社員としての事務スタッフは多様な業務を行う場合が多いのです。

また、ルーティンワークである傾向もありますが、実際には顧客対応やイレギュラーな事象への対応も求められます。

事務に役立つ資格6選!得られる知識とは?

さて、いよいよここからは事務に役立つ資格6選をご紹介いたします。どのようなスキルや知識を得られるのか、ぜひチェックしてみてください。

MOS

MOSとは「マイクロソフトオフィス(ワード、エクセル、パワーポイント)」を使いこなすスキルを証明するための資格で、「Microsoft Office Specialist」の略です。

ほとんどの企業ではマイクロソフトオフィスが利用されているため、MOSを取得するとデスクワーク全般の業務に役立ちます。

特に現代の事務職ではPCを使わないことの方が稀であるため、PCにあまり慣れていないという方はMOSを取得しておくと心強いでしょう。

MOSには一般レベル上級レベル(エキスパート)の2種類が用意されており、それぞれの試験内容と受験価格が変わります。詳細は下記の”基本情報”をご覧ください。

なお、MOSには「全国一斉試験」「随時試験」の2つの受験方法が存在しますが、申し込み方法が異なる他は受験料や試験内容、合格認定証に違いがありません。

試験の流れを確認した上でどちらを受講すべきかチェックしてみましょう。

【基本情報】

出題範囲:こちらをご参照ください

受験資格:特段の定めなし

受験料:
Office 2016
一般レベル 1科目)10,780円
上級レベル 1科目)12,980円

Office 2013
1科目) 10,780円
2科目) 21,560円
3科目) 32,340円

日商PC検定

日商PC検定では主に以下の3分野について、それぞれの試験が用意されています。

(1)日商PC検定試験(文書作成)
(2)日商PC検定試験(データ活用)
(3)日商PC検定試験(プレゼン資料作成)

1つ目はビジネス文書の作成や取り扱いを問う試験、2つ目は業務データの活用や取り扱いを問う試験、3つ目は目的沿って適切かつ分かりやすいプレゼン資料を作成できるかを問う試験となっています。

現在、企業内で働くに際しては最低限のPCスキルのみでは太刀打ちできないほどに、ITリテラシーが求められる時代となっています。

特に事務職では、当たり前のようにPCを使用できる状態でなければ採用を見送られる可能性すらあります。

そのため、日商PC検定を受けることにより、インターネットを介した仕事の進め方や業務スキルを身につけることで、より自身の市場価値を高めることができるのです。

なお、日商PC検定は各地の商工会議所・PCスクール・教育機関・職業訓練校など全国約2,000の会場で受験が可能となっており、ネット上で試験を受ける形になります。

ちなみに、日商PC試験のレベルはベーシック、3級、2級、1級が用意されており、中でもスキルとしてアピールするには2級の取得がおすすめです。

申し込み方法など、より詳しい情報についてはこちらのページをご覧ください。

【基本情報】

出題範囲:2級)こちらをご参照ください

受験資格:特段の定めなし

受験料:
1級)
2級)7,330円
3級)5,240円
ベーシック)4,200円

日商簿記

日商簿記検定とは、企業規模や業種を問わず、日々の経営活動を記録・計算・整理して、経営成績と財政状態を明らかにする技能・知識を問うものです。

簿記を習得することによって企業の経理事務に必要な会計の知識の他、基礎的な経営管理や分析能力を身につけることができます。

事務の仕事においては経理関係の書類を処理することもあるため、簿記検定を受けておくことで「これってどういうこと?」「知らない用語ばっかりで疲れる・・・」などと疲弊してしまうことを防ぐことにも繋がります。

日商簿記は1~3級に分かれていて、最も初歩的な内容を扱っているのは3級ですが、企業の財務担当者にとって必須な内容を会得できる2級を受けることをおすすめします。

受験の際にはこちらより詳細を確認、お申し込みください。

【基本情報】

出題範囲:こちらをご参照ください

受験資格:特段の定めなし

受験料:
1級)7,850円
2級)4,720円
3級)2,850円

秘書検定

秘書検定は人柄の育成をテーマに執り行われている検定で、筆記試験と面接試験(準1級以降より実施)によって”感じの良さ”の表し方を問われます。

基本的には社会人として身につけておくべき常識やマナーが出題されますが、”感じの良い”対応であるか否かにも焦点を当ててチェックされます。

中には、「事務なのに秘書検定?」と少々疑問に感じた方もいらっしゃるかもしれませんね。

秘書検定とは秘書としてのマナーを培うことに限らず、ビジネスパーソンとして円滑な業務の遂行やコミュニケーションを行うためのスキルを培う効果もあります。

事務職といえば黙々とデスクで作業をするイメージが強いかもしれませんが、実際にはオフィス内を動き回ることが多く、社内のさまざまな部署や役割の人とやり取りを行うことになります。

そのため、秘書検定を受けておくことによって、事務のスタッフとしてより働きやすい環境を自分の手で作ることに繋がるのです。

ちなみに、受験・取得すべき目安としては2級がおすすめです。

2級では3級より少々レベルアップし、基本的な職場常識や上司の業務の効率化を図るための動きだけでなく、上司の身辺の世話やサポートを適切に行うための優先順位のつけ方などが問われます。

感じの良い対応に加えた効率的な業務の遂行についても問われるため、社会人としてのスキルアップに有効です。

申し込みについてはこちらをご覧ください。

【基本情報】

出題範囲:
全級統一して試験は「理論」と「実技」に区分され、それぞれの試験が60%以上で合格となる
理論)必要とされる資質/職務知識/一般知識
実技)マナー・待遇/技能

受験資格:特段の定めなし

受験料:
1級) 6,500円
準1級) 5,300円
2級) 4,100円
3級) 2,800円

文書情報管理士

文書情報管理士検定試験はデスクワークで取り扱う文書や帳票、伝票や技術資料、図面などの紙文書を、コンピュータ画面で閲覧することができるようにするための操作や、大量の書類を効率よく安全に保管するための技術とそれにまつわる関連する法律、規格などの知識が問われる資格です。

事務職においては紙文書の取り扱いが必須のため、文書情報管理士の資格を取得することで、スキャナを使用しての情報の保存をはじめとした、インターネットを介した効率的な取り扱いを学ぶことで業務の効率化を図ることができます。

個人情報の漏洩など、昨今ではデータ管理の不備が企業存続の根幹を揺るがす事案も多数発生しています。

だからこそこの資格の取得を通して情報管理に関する法を学び、データ管理のエキスパートを目指すことで就・転職を有利にすることが可能なのです。

文書情報管理士には2級、1級、上級が用意されていますが、2級を受けてからでなければ上の級は受けることができません。そのため、まずは2級から受験しましょう。

申し込みについてはこちらをご覧ください。

【基本情報】

出題範囲:2級)
・電子化文書関連、マイクロ写真関連の基礎知識及び実技能力
・文書情報マネジメントに関わるハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク関連の基礎知識
・文書情報マネジメントに関する日本特有の法令、標準規格の基礎知識

受験資格:特段の定めなし

受験料:11,000円(一般受験料)

ビジネス文書検定

さて、最後にご紹介するのはビジネス文書検定です。ビジネス文書検定はビジネスシーンにおいてふさわしい文章を書けるようになることを目指す検定です。

ビジネス文書においては特定の型や言い回しに沿って記載することが求められることが多く、書類やメールの文面の作成を多く行う事務職においてとても役に立つ検定であると言えるでしょう。

基本的には新社会人や就活生向けの検定であるため、現在就業経験がないという方におすすめです。

今後、事務職への就職や転職を目指すという場合には、一般の社内文書である稟議や規定、議事録などが書けるレベルを目指すことができる2級以上の取得がおすすめです。

申し込み方法はこちらをご覧ください。

【基本情報】

出題範囲:こちらをご参照ください

受験資格:特段の定めなし

受験料:
1級)5,800円
2級)4,100円
3級)2,800円

資格を取得する際の注意点

さて、本記事では資格を取得する際の注意点についてお伝えして参りましたが、いかがでしたか?少しでもお役に立てていれば幸いです。

ただし、資格を取得する際には注意しておいていただきたいことがありますので、最後に2点お伝えしたいと思います。

教育訓練給付金制度の存在を知ろう

資格の取得には手間だけでなくお金もかかります。参考本の購入や過去問集、受験料などさまざまな出費がかかるのです。

そこで、厚生労働省によって教育訓練給付金という制度が設けられているため、こちらを利用するのがおすすめです。厚生労働省によると、教育訓練給付金とは以下のような内容を指します。

【教育訓練給付金とは】

働く方の主体的な能力開発の取組み又は中長期的なキャリア形成を支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とし、教育訓練受講に支払った費用の一部が支給されるものです。

また、初めて専門実践教育訓練(通信制、夜間制を除く)を受講する方で、受講開始時に45歳未満など一定の要件を満たす方が、訓練期間中、失業状態にある場合に訓練受講をさらに支援するため、「教育訓練支援給付金」が支給されます。

※引用元・・・厚生労働省「施策紹介”教育訓練給付金とは”」

これによれば、厚生労働大臣が指定する教育訓練を受講し修了した場合に、支給対象者に含まれる方は4千円以上10万円以下を条件に、教育訓練施設に支払った教育訓練経費の20%を支給してもらうことができます。

また専門実践教育訓練給付金(より専門的な知識やスキルを培う場合)においては同じ条件のもとで、教育訓練施設に支払った教育訓練経費の50%に相当する額を給付してもらうことができます。

ただし、その額が4千円以上であることが最低条件であり、1年間で40万円を超える場合の支給額は40万円とされており、訓練期間が最大の3年の場合には120万円までが上限とされています。

今後、資格の取得に際して金銭面での不安がある場合には、ぜひご自身が対象者であるかどうかを下記にて確認してみてください。

本当に職種に合った資格を取得しよう

そして、本記事をお読みの多くの方が今後事務への資格就職や転職をお考えかと思いますが、資格を取得する際には、本当にその資格が自分の希望する職種に合ったものであるかを確認するようにしましょう。

本記事でご紹介した資格は事務の仕事に役立つものをピックアップしているため問題ありませんが、中には事務に直結しない資格を紹介しているサイトも少なからず存在します。

サイトからの情報だけでなく、しっかりと一次情報のチェックも怠らないように心がけましょう。

なお、今後事務への就職や転職を検討しているという場合には、本当にその仕事が自分に合っているのか、将来の目標や叶えたい働き方に繋がるものなのかをしっかりと確認しておく必要があります。

「絶対事務の仕事をしたい!」と考えてから着手しなければ、資格取得のためにかけた時間もお金も無駄になってしまいます。自己分析や職業研究を行い、細かく確認を行うようにしましょう。

自己分析の方法については下記の記事にまとめてありますので、ぜひ参考にしてみてください。

しかし、中には自分に本当に合った仕事がどういったものなのか、事務職についてどこまでをどのように調べれば良いのかがわからないという方も多くいらっしゃることでしょう。

特に、就職や転職にあまりなれていないという方にとっては不安が大きいのではないかと推察します。そこで近年、20代から人気を集めている就職・転職エージェントの利用が非常に便利です。

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